組織・人事コンサルとは？おすすめ企業一覧・ランキング・年収・激務の実態を解説

組織・人事コンサルとは、会社経営の基本となる四大資源のうちの「ヒト」の採用や育成を支援する人材のスペシャリストであり、人気の高い職業でもある。

本記事では、そんな組織・人事コンサルの年収やランキング、激務の実態、企業一覧などの転職情報を徹底解説していく。

コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。

Flow Groupは、コンサル転職に特化した転職エージェントで、戦略・総合コンサル出身者が徹底的に選考支援をすることに強みを持つ。

また、現役で自社でもコンサルティング事業を行っているため、コンサル業界に対して最新の動向や豊富な知見を有する。

人事コンサルへの転職を目指す上では、おすすめのコンサル転職エージェントの記事を参考にして頂きたい。

組織・人事コンサルとは

組織・人事コンサルの主な仕事内容は、従来まで以下の通りシンプルなものであった。

まずは人事コンサルは企業が将来どのような組織を目指しているのかをヒアリングし、将来像の設計を支援する。主に中長期的に見て、いつまでにどのような人材が必要か、その後どこの部署に配属していくかなど、具体的に組織編成を定めていく。

組織の編成が決まったら、実際にどのような手法で採用活動を行うのかを決めていく。現在は求人広告や転職エージェント、ヘッドハンティングなど様々な手法があるため、クライアントに適した手法を探して提案することが求められる。

実際に人材の獲得に成功した後は、組織への定着や既存社員を含め全社員のレベルを上げるために、研修や教育制度の見直しを行う場合もある。

一方で、企業経営が複雑化していく中で、大手企業が抱える組織・人事領域の経営課題が増えてきており、それに応じて組織・人事コンサルが扱うテーマも非常に多様化・複雑化しているようだ。

実際、コンサル転職に強みを持つハイクラス転職エージェントであるコトラ（KOTORA）のエグゼクティブコンサルタントである石井氏への独自インタビューでは以下のように語っていた。

一言で組織・人事コンサルタントと言っても、特に近年は組織・人事アジェンダが複雑化・多様化しています。例えば組織・人事アジェンダとして以下のようなものが挙げられますが、いずれもここ数年出てきたアジェンダで、最近では毎日新聞やメディアを賑わせているようなアジェンダになります。

1. 年功序列の人材マネジメントからジョブ型への移行
2. 労働力不足に対応するためのシニア人材活用や最適な人員配置
3. DX人材などの高度専門人材の確保・育成
4. 次世代経営者、マネジメントの育成（タレントマネジメントの仕組み化）
5. 従業員満足度の向上、ダイバーシティの推進
6. サステナビリティ、ガバナンス（経営者のノミネーション、経営者報酬の開示など）の整備
7. 働き方改革・リモートワークの推進、等

空前の大ブーム？組織人事コンサルタントの転職動向 | コトラ石井氏に聞く

上記のように組織・人事コンサルタントの仕事内容は急速に拡大、複雑化しており、外からみても分かりづらい状況となっている。

そのため、組織・人事コンサルタントへの転職を目指す上では、業界知見を豊富に有し、転職支援実績が豊富なエージェントに登録してアドバイスを受けることをおすすめしたい。

コンサルへの転職を成功させるためには

人事系コンサルタントの差別化戦略については、こちらの記事で詳しく解説されているのであわせてご確認いただきたい。

参考：人事系コンサルタントの差別化戦略｜企業の人材問題を解決する採用/人事/キャリア｜マーケティング出版®＋plus

組織・人事コンサルの分類主要企業一覧

組織・人事コンサルファームは主に以下のような分類で分けられる。

外資系組織・人事コンサルファーム

タワーズワトソンやコーン・フェリーといったグローバルネットワークを持つ人事・組織領域に特化したコンサルファームで、蓄積されたデータ・ノウハウに強みを持つ。

単一企業における人事・組織課題だけでなく、M&Aにおける人事・組織課題の解決を得意としているという特徴もある。

国内組織・人事コンサルファーム

リンクアンドモチベーションやリクルートマネジメントソリューションズといった国内企業を対象にした人事・組織領域に特化したコンサルファームである。

特に、組織構築・制度革新・人事戦略立案といった上流領域に強みを持つという特徴がある。

総合ファームの組織・人事コンサル部門

アクセンチュアやデロイトといった総合ファームとして幅広いサービスラインを持つ中の一つの機能として人事コンサル領域を手掛けている。

クライアントの多様なニーズに対応できるため、ファームとしてクライアントを全方位的に支援することができるという特徴を持つ。

戦略ファームの組織・人事コンサル部門

また、近年では戦略ファームもサービスラインを広げていること、またクライアント企業が組織・人事領域における課題を多く抱えていることを受けて、組織・人事コンサルタントの採用を行うケースもあるようだ。

直近ではとある戦略系コンサルファームが組織・人事コンサルタントを急募で探しているような事例もあります。これまで戦略コンサルファームは「広く戦略コンサルができる人材」という形で募集をかけることが多く、組織・人事コンサルタントをピンポイントで募集するというのは象徴的な動きだと思います。

空前の大ブーム？組織人事コンサルタントの転職動向 | コトラ石井氏に聞く

組織・人事テーマが多様化する中で、コンサルファーム各社で得意なテーマ、不得意なテーマが存在するため、自身がどのようなテーマを手掛けていきたいかによって、ベストなファームは変わってくる。

そのため、組織・人事コンサルタントへの転職を目指す上では、業界知見を豊富に有し、転職支援実績が豊富なエージェントに登録してアドバイスを受けることをおすすめしたい。

コンサルへの転職を成功させるためには

組織・人事コンサルおすすめ主要企業一覧

ここでは、組織・人事コンサルに強みを持つおすすめの主要企業をご紹介する。

タワーズワトソン

タワーズワトソンは、全世界140か国以上、45,000人超の社員を擁する世界有数の組織人事のコンサルティングファームである。

組織・組織人事へのコンサルティングサービスから退職金・年金コンサルティングなどを提供しており、企業資源の要である人材領域に、戦略（人事デューデリ）・実行・支援までEnd-to-Endでサポートを行う。

会社名	タワーズワトソン株式会社
本社所在地	東京都千代田区内幸町2-1-6日比谷パークフロント13階（アクセス）
会社HP	https://www.wtwco.com/ja-jp

コーン・フェリー・ジャパン

コーンフェリー・ジャパンは、49ヵ国に86箇所のオフィスを構え、4,000人超のスタッフを抱えるグローバル組織人事コンサルティングファーム。

70年以上の歴史を持つ組織・人材コンサルティングのパイオニアであり、リーダーシップ開発の分野では世界でトップの実績を誇る。

当社が独自開発した職務評価手法は、世界各地で8,000以上の企業・団体に使用されている。

会社名	コーン・フェリー・ジャパン株式会社
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワー N館 14階
会社HP	https://www.kornferry.com/ja

マーサー・ジャパン

マーサージャパンは、組織改革、人事制度構築、福利厚生・退職金制度の構築、年金資産の運用などのサービスを提供する世界最大級の組織・人事系コンサルティングファームである。

同社は、全世界44カ国以上、約180都市に拠点を持ち、グローバルネットワークを活用した「One Mercer」の適材適所なサービス提供に強みを持つ。

会社名	マーサージャパン株式会社
本社所在地	東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー
会社HP	https://www.mercer.com/ja-jp/

リンクアンドモチベーション

リンクアンドモチベーションは、2000年に創業し、「モチベーション」にフォーカスした組織人事に関するコンサルティングサービスを提供している。

経営学・社会システム論・行動経済学・心理学などの学術的背景を取り入れた、「モチベーションエンジニアリング」という基幹技術を用いて、「実効性」と「再現性」を重視しながら企業変革のサポートを行う。

会社名	株式会社リンクアンドモチベーション
本社所在地	東京都中央区銀座4丁目12−15 歌舞伎座タワー 15階
会社HP	https://www.lmi.ne.jp/

リクルートマネジメントソリューションズ

リクルートマネジメントソリューションズは、「人材開発」「人事制度」「組織開発」「営業力強化」の事業領域におけるコンサルティングサービスを行う。

コンサルティング事業以外にも、トレーニングやアセスメント、カウンセリングなどを手掛けており、クライアント企業からの信頼と豊富な支援実績から業界最大手の呼び声が高い。

会社名	株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
本社所在地	東京都港区芝浦3-16-16　住友不動産田町ビル東館 4F
会社HP	https://www.recruit-ms.co.jp/

組織・人事コンサルの年収水準

マイナビエージェント、およびdodaにおける組織・人事コンサルの平均年収は約580~590万円程度となっている。国税庁のデータによると日本の平均年収である467万円であるため、組織・人事コンサルは比較的年収が高い職種であることが分かる。

ここまでは一般論だが、前述の「主要企業一覧」で紹介したようなプレゼンスの高い組織・人事コンサルファームであれば、もっと高い年収を得ることができる。

例えば、日系組織・人事コンサルであるリンクアンドモチベーションだと30~40歳で年収は600~700万円程度であり、マーサージャパンなど外資系組織・人事コンサルや総合ファームの組織・人事コンサル部門であれば30歳で年収1000万円を超えるケースもある。

組織・人事コンサルとして高年収を目指すのであれば、前述の「主要企業一覧」で紹介した企業を視野に入れることをおすすめしたい。

一方で、日系組織・人事コンサルと外資系組織・人事コンサルを比較した場合、外資系組織・人事コンサルは成果主義の評価制度で年収を決めている傾向が強く、評価が低いと年収が下がる/上がらないということもあるという点は注意していただきたい。

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組織・人事コンサルの満足度ランキング

上記は主要組織・人事コンサルファームについて、openworkにおける総合満足度をランキングにしたものである。総合満足度には、「待遇」「社員の士気」「風通しの良さ」「社員の相互尊重」「20代の成長環境」「人材の長期育成」「法令順守の姿勢」「人事評価の適正感」が含まれている。

特徴的なのは組織・日系人事コンサルファーム2社の満足度の高さである。両社はともに仕事のやりがいや、成長環境が充実して言うという点でランキングで上位に位置しているようだ。

一方で外資系組織・人事コンサルファームの満足度が低く、ランキングで中位から下位となっているのは、「グローバルで時差なく連絡が来る」「激務でプライベートの時間がない」といったハードワーク面にネガティブな評価がついていることが大きな要因のようだ。

実際に転職を行う上では、こうした満足度ランキングのみならず、各ファームの実態や最新動向についてもコンサル転職の支援実績が豊富なエージェントから仕入れることをおすすめしたい。

コンサルへの転職を成功させるためには

組織・人事コンサルの激務の実態

結論から言うと、組織・人事コンサルは激務であると言える。ただし他領域のコンサルと比べると、その激務度はそこまで高くないと言える。

コンサルタントは業界的に見ても業務量が多く労働時間も長いが、組織・人事コンサルも例外ではない。具体的な採用戦略の立案では市場調査を行い、情報をデータや資料化してクライアントへ提案する必要があり、その資料制作などでは多くの時間が必要となる。

また人材市場は変化が激しく、景気の動きにも左右されやすい。そのため、常に景気や人材市場の動きを把握し、クラアントを支援する必要があるため、高いスピード感が求められるのも組織・人事コンサルタントの特徴である。

しかし、戦略コンサルのようにゼロベースで調査・分析した上で示唆を出す必要があるわけではないため、コンサルの中では比較的激務度は低いと言える。実際に某総合ファームの組織・人事コンサル部門は「社内で最もホワイトと言われている」（某総合ファームのコンサルタント）という話もある。

コンサルへの転職を成功させるためには

組織・人事コンサルに向いている人の特徴

「組織・人事コンサルに向いている人」の特徴をまとめると以下のような共通点が挙げられる。

基本的には他のコンサルタント同様、組織・人事コンサルにはロジカルな思考や適切な仮説設定から課題解決までの能力は必須である。特にどのような人材をいつまでに採用するか、その後組織編成にどのような影響を及ぼすか、さらにはその結果どれほど利益が上がるかなど、より具体的に落とし込む能力も求められる。

また、動きの変化が激しい人材市場の情報をいち早くキャッチし、随時クライアントへの報告や改善案の提供など、スピード感をもって業務を進める力も必要である。組織の編成や人材の育成は一朝一夕では完成できないため、組織・人事コンサルタントの場合中長期的な支援が求められる。

そのため、長い期間をかけクライアントを支援するので業務を行うスタミナやタフネスに加え、プロジェクト期間でクライアントからの信頼も勝ち取る必要がある。

コンサルへの転職を成功させるためには

コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。

Flow Groupは、コンサル転職に特化した転職エージェントで、戦略・総合コンサル出身者が徹底的に選考支援をすることに強みを持つ。

また、現役で自社でもコンサルティング事業を行っているため、コンサル業界に対して最新の動向や豊富な知見を有する。

さらに、代表2人が戦略・総合コンサルから大手企業やスタートアップ、独立・起業を経験しており、実体験に基づくリアルなキャリア支援が可能となっている。

会社名	株式会社Flow Group
設立年	2019年8月20日
住所	東京都新宿区市谷田町3丁目8 市ヶ谷科学技術イノベーションセンター 2F
代表取締役	横山 諒平 / 中野周平

人事戦略の立て方については、こちらの記事で詳しく解説されているのであわせてご確認いただきたい。

参考：人事戦略の立て方は？注意すべき課題についても解説 | 記事 | 株式会社イマジナ