事業再生コンサルとは?会社一覧・年収・ランキング・激務の実態を解説

事業再生コンサルとは低迷・悪化している事業を再生する仕事で、ビジネスの"総合格闘技"として一面も持つことから人気のある仕事でもある。

本記事では、そんな事業再生コンサルの会社一覧から年収、企業ランキング、激務の実態などについて徹底的に解説していく。

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横山 諒平
監修者

Flow Group代表取締役/コンサルタント

株式会社Flow Group代表取締役。慶應義塾大学経済学部卒業。
大学卒業後はデロイト トーマツ コンサルティング合同会社に入社し、製造業のクライアントを中心に中期経営戦略の策定やM&A実行支援、新規事業立案・立ち上げ支援に従事。
その後、株式会社リクルートライフスタイル(現株式会社リクルート)における事業戦略・予算策定、事業開発に従事。フリーコンサルとして独立後、2019年8月株式会社Flow Groupを創業。

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執筆者

コンサルマン

コンサルキャリア編集部。コンサルキャリアおよびコンサルマンは株式会社Flow Groupが運営しています。Twitterフォロワー1.9万人

事業再生コンサルへの転職を目指す上では、おすすめのコンサル転職エージェントの記事も参考にして頂きたい。

事業再生コンサルとは

事業再生コンサルとは、一言で言うと低迷・悪化している事業を再生する仕事である。

クライアント企業の財務状況によってメインとなる仕事内容は変わってくるが、大きくは「コスト削減」という守りと、事業戦略の策定・実行という攻めの両面を担うことになる。

また状況によっては資金調達の支援も行うため、ファイナンスに関する知識や経験も求められる場合もある。

働き方としては、多くの場合クライアント企業に常駐するハンズオン型であり、実際に自分が経営陣の右腕となって事業再生に取り組めることも、事業再生コンサルの醍醐味と言える。

以下では、事業再生コンサルの業務内容についてご紹介する。

1.現状調査

事業再生コンサルがまず最初に行うのが「現状調査」である。

決算書や財務資料などに基づき財務DD、事業の外部・内部環境に基づく事業DDを行い、対象会社の現状整理と課題の抽出を行う。

2. 計画書作成

「現状調査」を行った後に、次に事業再生コンサルが行うのが「計画書作成」である。

「現状調査」で明らかになった現状と課題を踏まえて、どのように課題を解決し、どのようなスケジュールで財務諸表を改善していくかという計画を作成する。

3. 債権者との交渉

「計画書作成」を経て、債権者交渉を行うのも事業再生コンサルの仕事の一部である。

作成した計画を踏まえて、借入返済額・返済期間の見直しや場合によっては追加融資を引き出すなど、利害調整を行いながら推進する必要がある。

4. 実行&モニタリング

その後は、計画で立てた施策を実行し、その結果のモニタリングを事業再生コンサルは担う。

施策は"攻め"だけではなく、人員削減といった"守り"の施策も含まれることになる。

コンサルへの転職を成功させるためには

コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。

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事業再生コンサルの主要企業一覧

ここでは事業再生コンサルの主要企業一覧をご紹介する。

以下では業績悪化を受けた再生支援だけでなく、再生関係なくクライアント企業先に常駐して企業価値向上を支援するハンズオン型コンサルも合わせてご紹介する。

1.フロンティア・マネジメント

フロンティア・マネジメントは産業再生機構の出身であり、ダイエーやカネボウの事業再生を担当してきた代表らによって設立されたコンサルティングファームである。

「経営コンサルティング」または「M&Aアドバイザリー」のいずれかに特化したファームが多い中、ワンストップでサービス支援を行い、経営・M&Aアドバイザー、弁護士、公認会計士など多様な専門家による総合提案力が強みである。

会社名 フロンティア・マネジメント株式会社
本社所在地 東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー41F
会社HP https://www.frontier-mgmt.com/

2.経営共創基盤

経営共創基盤は、産業再生機構の元中心メンバーらによって設立された、ハンズオン型コンサルティング会社である。

成長支援や創業段階での支援あるいは再生支援など、企業や事業の様々な発展段階における経営支援に強みを持っている。

会社名 株式会社経営共創基盤
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー8階
会社HP https://www.igpi.co.jp/

3.フィールドマネジメント

フィールドマネジメントは、元マッキンゼーの最年少役員が2009年に創業したハンズオン型のコンサルティング会社である。

今までのコンサルティングとは一線を画し、新規事業開発を担う出資やクライアントの共同事業運営などコンサルタント自らが経営者として携わる先鋭隊である。

会社名 株式会社フィールドマネジメント
本社所在地 東京都渋谷区神宮前5-7-20 神宮前太田ビル5F
会社HP https://group-fm.com/

4.YCP Solidiance

YCP SolidianceはYCSグループとSolidiance Asia Pacific社の経営統合により誕生したマネジメントコンサルティングファームである。

2006年の設立以来、アジアを中心に事業拡大を続けている。

各領域の専門家が幅広い産業において事業戦略構築・オペレーション改善・M&Aアドバイザリー・市場調査・マーケティングアドバイザリー・デジタルソリューションを提供しており、アジア市場全域で2,000件以上のプロジェクト実績がある。

会社名 YCP Solidiance
本社所在地 東京都港区南青山1丁目1−1 青山ツインビル新青山ビルヂング東館10階
会社HP https://ycpsolidiance.com/ja/

5.ロングブラックパートナーズ

ロングブラックパートナーズは2008年に設立された、地方中小企業の事業再生支援を得意とするコンサルティングファームである。

「現場常駐型」スタイルをもってサービスを提供することを強みとしており、コンサルタントやアドバイザーだけでなく公認会計士・税理士・金融機関・ファンド等の多様な専門人材が在籍してため、

社内全体でプロフェッショナルチームを編成することができる。

会社名 ロングブラックパートナーズ株式会社
本社所在地 東京都港区麻布台1丁目7−2 神谷町麻布台ビル 6階
会社HP https://www.longblack.co.jp/

6.アリックスパートナーズ

アリックスパートナーズは、「不振企業の再生、業績改善の実現」を主要業務とする経営コンサルティングファームである。

企業再生のプロフェッショナルとして、日本のみならずグローバル規模で事業を展開している。経営者に対してはアドバイスを行うのみではなく、実際に現場で解決策を提案し、実行することに強みを持つ。

会社名 アリックスパートナーズ
本社所在地 東京都千代田区丸の内2-4-1 丸の内ビルディング33F
会社HP https://www.alixpartners.com/jp/

7.山田コンサルティンググループ

山田コンサルティングは1989年に設立、会計士・税理士事務所からスタートした財務・会計を基盤とする総合コンサルティングファームである。

1万5千件以上の実績があり、会計や税務、法律、M&A、IT、海外事業、不動産などの専門家や、公認会計士や税理士、司法書士、弁護士、社会保険労務士などの有資格者も多数在籍しており幅広い領域に対応することが

できる。

会社名 山田コンサルティンググループ株式会社
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館10F
会社HP https://www.yamada-cg.co.jp/

8.リヴァンプ

リヴァンプは2005年に創業された事業再生に強みを持つ総合コンサルティングファームである。

総合的なコンサルティングと経営参画による事業運営や事業投資を行っており、「企業を芯から元気にする」という理念のもと、経営に関するノウハウを活かし、改善案の提供と自身での事業展開を行う。

会社名 株式会社リヴァンプ
本社所在地 東京都港区北青山2-12-16 北青山吉川ビル3F
会社HP https://revamp.co.jp/

9.プロレド・パートナーズ

プロレド・パートナーズは2008年に設立されたインベストメント型の経営コンサルティングを特徴とする日系コンサルティングファームである。

国内で唯一、成果報酬型コンサルティングサービスを提供しており、ローコスト戦略を強みにもつ。

会社名 株式会社プロレド・パートナーズ
本社所在地 東京都港区芝公園1丁目1−1 住友不動産御成門タワ 7F
会社HP https://www.prored-p.com/

10.グラックス・アンド・アソシエイツ

グラックス・アンド・アソシエイツは旧長銀出身者を中心に2000年に設立された財務アドバイザリーファームである。

2000年の設立から15年以上にわたり、不動産・債権・株式の財務デューデリジェンス、バリュエーション、企業再生におけるフィナンシャルアドバイザリー業務等を手掛ける。

特に、債権や株式、不動産などの購入やM&Aなどを検討している企業や投資家からの依頼に基づき行うデューデリジェンスを主軸としている。

会社名 株式会社グラックス・アンド・アソシエイツ
本社所在地 東京都新宿区下宮比町1-4 飯田橋御幸ビル7階
会社HP https://www.gracchus.co.jp/

11.メディヴァ

メディヴァは、病院やクリニックをはじめとした医療機関、介護施設、行政、企業をクライアントに、戦略コンサルティングを提供するヘルスケア領域に特化したコンサルティングファームである。

開業支援や戦略立案に留まらず、医療機関の再生支援や医療承継、M&A支援などクライアントを幅広く支援している。

会社名 株式会社メディヴァ
本社所在地 東京都世田谷区用賀2-32-18 グレース用賀301
会社HP https://mediva.co.jp/

12.グッドパートナーズ

株式会社グッドパートナーズは、再生や成長に対する強い意志がある企業に寄り添い、経営課題の解決を全面的にバックアップする事業再生コンサルである。

福岡に拠点を構え、金融機関とも関係が深く、M&Aを交えた事業再生(M&Aを30年近くの実績あり)を強みとしており、福岡で独自のポジションを確立している。

会社名 株式会社グッドパートナーズ
本社所在地 福岡市博多区博多駅南4丁目2番10号 南近代ビル6階
会社HP https://www.good-consul.com/

13.ジェネックスパートナーズ

ジェネックスパートナーズは、外資戦略系ファームからスピンアウトし、2002年に設立されたコンサルティングファームである。

企業・事業の立ち上げから成長、再生の各段階において、戦略策定だけでなくハンズオン型の実行支援も手掛けている。持続的に企業が成長していくための基盤づくりまで行い、企業変革を実現することに強みを持つ。

また、グローバル・アライアンスであるCordence Worldwideに所属しており、日本企業の海外進出や海外ビジネスの強化、海外企業の日本でのビジネス展開の支援に加え、グローバルでのトレーニングも提供している。

会社名 株式会社ジェネックスパートナーズ
本社所在地 東京都港区白金1-27-6 白金高輪ステーションビル3階
会社HP https://www.genexpartners.com/

コンサルへの転職を成功させるためには

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事業再生コンサル比較ランキング

ここではいくつかの観点で事業再生コンサルをランキング形式でご紹介する。

満足度ランキング

# 企業名 総合満足度
1 経営共創基盤 4.3
2 フロンティア・マネジメント 4.0
3 YCP 3.8
4 リヴァンプ 3.6
5 山田コンサルティンググループ 3.4
6 アリックスパートナーズ 3.4
7 グラックス・アンド・アソシエイツ 3.2
8 フィールドマネージメント 3.2
9 プロレドパートナーズ 3.1
10 ロングブラックパートナーズ 3.0

上記は主要事業再生コンサルファームについて、openworkにおける総合満足度をランキングにして比較したものである。

総合満足度には、「待遇」「社員の士気」「風通しの良さ」「社員の相互尊重」「20代の成長環境」「人材の長期育成」「法令順守の姿勢」「人事評価の適正感」が含まれている。

ランキング全体を通じて言えることは、事業再生コンサルは全体的に総合満足度が低いということである。

例えば、主要戦略コンサルファームでは全社が総合満足度で4.0以上となっているのに比較して、事業再生コンサルファームの場合は満足度が4.0以上なのは2社のみという状況である。

事業再生コンサルに入社される方々は大変ということを理解していても、実際に体験してみると想像以上にハードであるということが伺える。

とは言え、成長環境であることは間違いなく、ハードでも事業再生コンサルという仕事に魅力を感じる人はぜひ転職を検討してみて頂きたい。

年収ランキング

# 企業名 平均年収
1 フロンティア・マネジメント 1,083
2 経営共創基盤 1,080
3 YCP 998
4 山田コンサルティンググループ 639
5 リヴァンプ 624
6 プロレパートナーズ 522

平均年収の出所はopenworkより。

事業再生コンサルの平均年収は20~30代で700~1200万となっている。

実際、上記の主要事業再生コンサルファームの年収を見ても、30歳前後で年収1000万円以上を得ている人も多い。

また現役事業再生コンサルタント曰く、高い評価を得ている事業再生コンサルであれば、30代半ばで2000万円近くの年収を得ている人もいるとのことである。

特に事業再生コンサルは実力がものを言う世界であり、自身の仕事次第で高い年収を狙うことができるのだ。

ただし、上記の事業再生コンサルの年収比較表を見ても分かる通り、かなりファームにより年収水準が異なる点は留意いただきたい。

また、成果が強く問われる世界である一方で、インセンティブが付与されているファームはほとんどなく、例えばM&A仲介などと比べて個人の結果が年収に反映されにくいとも言える。

コンサルへの転職を成功させるためには

コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

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事業再生コンサルの激務の実態

# 企業名 平均残業時間
1 経営共創基盤 82.3
2 フィールドマネージメント 80.0
3 YCP 76.0
4 ロングブラックパートナーズ 71.1
5 フロンティア・マネジメント 67.5
6 アリックスパートナーズ 66.8
7 山田コンサルティンググループ 54.4
8 リヴァンプ 42.1
9 プロレドパートナーズ 32.7
10 グラックス・アンド・アソシエイツ 30.2

上記は、openworkにおける各社の平均残業時間ランキングである。

主要事業再生コンサルファームの激務の実態を見ていくと、やはり激務であると言える。

なぜ事業再生コンサルが激務になりやすいかというと大きくは以下の3つの理由があげられる。

  • 平均残業時間が61時間と長いことに加え、場合によっては休日出勤も多い
  • クライアント企業の命運を左右する仕事であり必然的に労働時間が伸びてしまうことも多い
  • 事業再生という仕事自体の難易度が非常に高い

    定量的に見ていくと、事業再生コンサルは月間の平均残業時間が61時間となっており激務と言える。

    特に上記の激務ランキング上位になると平均残業時間は70~80時間となっており激務を覚悟した方がいいと言える。

    特にクライアント企業の命運を左右する仕事であり、プロジェクトがスタートすると悠長に休んでいる暇はなく必然的に激務になってしまう。

    資金繰りや早急な施策検討など、急を要する仕事も多く、プロジェクトが始まるとばたばたと動き回ることになる。

    またそもそも論ではあるが、事業再生コンサルという仕事自体が難易度が高く、テーラーメイドであるため、膨大な情報収集から検討を行うなど量をこなさなければいけないという側面もある。

    その分やりがいも多く、ビジネスパーソンとして大きく成長できる仕事であるが、やはり激務であるという点は認識しておく必要がある。

    コンサルへの転職を成功させるためには

    コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

    また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

    そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。

    コンサルへの転職を検討している人は、コンサルキャリアを運営するコンサル業界の専門家集団であり、コンサル転職に強みを持つFlow Groupに登録して頂きたい。

    事業再生コンサルに向いている人

    事業再生コンサルになるには多くのスキルや資質が求められるが、主に以下に当てはまる人材が向いてると言える。

    • データを基に、現状を論理的に分析し適切な仮説設計ができる人
    • 長時間労働でも働き抜けるスタミナがある人
    • クライアントの懐に入れるコミュニケーション力がある人

      実際に事業を立て直すために、大前提としてデータを基に分析した上で適切な改善策を提案する課題解決能力が問われる。

      これは戦略コンサルやM&Aアドバイザリー出身者であればある程度担保できる能力と言っても良い。

      また、前述の通り事業再生コンサルは激務であるため、スタミナも重要になるがこの点も上記同様である。

      一方で、「クライアントの懐に入れるコミュニケーション力」というのは事業再生コンサルの肝であり、戦略コンサルやM&Aアドバイザリー出身者でも持ち合わせてない人も多い。

      事業再生コンサルの現場はセンシティブになりやすく、経営陣から現場メンバーまで意思疎通ができる状態でないと、必要な情報を得られなかったり、実行に移れなかったりする。

      最悪の場合、コミュニケーションがとれないがためにタイムオーバーになってしまうリスクもある。

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