プロジェクトカンパニーの年収や生活水準を社員インタビューから徹底解説

デジタル領域における新規事業開発からデジタルマーケティング領域まで一気通貫で支援することができるという強いを持つのがプロジェクトカンパニーである。

本記事では現役プロジェクトカンパニー社員へのインタビューを踏まえて年収構造・事情など、様々な視点からプロジェクトカンパニーの年収について徹底解説していく。

本記事を作成するにあたっては、実際に現役プロジェクトカンパニー社員複数人にインタビューを行っている。

プロジェクトカンパニーへの転職を目指す上ではおすすめのコンサル転職エージェントも参考にして頂きたい。

プロジェクトカンパニーの役職別・年齢別の年収

プロジェクトカンパニーの役職	年次（目安）	年収（目安）
メンバー	1~3年目	350~450万円
グループリーダー	3~7年目	450~750万円
グループマネージャー	7年目~	750~1000万円
部長	実力による	1000万円~

上記はプロジェクトカンパニーの役職別・年齢別の目安年収である。

役職に紐づく形で年収レンジが定められており、年収レンジの中では評価の積み重ねで変わってくる。

メンバー

プロジェクトカンパニーのメンバーは、リサーチ、データ解析、インタビュー、クライアント向け資料作成、タスク管理、クライアントへの報告等、幅広く担当する。

新入社員、第二新卒の大半、20代後半のコンサルティングファーム未経験者（事業会社経験者）は、メンバーとして入社することとなり、年収レンジは350~450万円程度となる。

グループリーダー

プロジェクトカンパニーのグループリーダーは、メンバーに比べて、対クライアントの業務が多くなる。

主な作業としては、プロジェクト全体のスケジュール、および、報告資料のストーリーの構築、クライアントとの会議体や頻度等の調整、クライアントへの報告等を担当する。

グループリーダーには3~7年目程で昇格するケースが多い。

また、20代後半～30代前半のコンサルティングファーム未経験者（事業会社経験者）は、グループリーダーとして入社することが多い。

年収レンジは450~750万円程度となる。

グループマネージャー

プロジェクトカンパニーのグループマネージャーは、グループリーダーとメンバーの上司として、プロジェクトの管理・運営を担当する。

また、グループマネージャー以上からは稼働率に加えて、売上、および、社内貢献活動が評価に加わる。

そのため、デリバリーだけでなく、提案活動、更には社内活動としてナレッジの共有、情報交換、社内イベント、若手コンサルの育成等の活動も実施する。

グループマネージャーには7年目以降で昇格するケースが多いが、マネジメント能力を昇格の際には特に見極められる。

30代で事業会社にて管理職を担当していた経験者（コンサルティングファーム未経験者）は、グループマネージャーとして入社することが多い。

年収レンジは750~1,000万円程度と売上・経営貢献次第で変わることも特徴である。

部長

プロジェクトカンパニーの部長は、プロジェクトカンパニーの顔としてクライアントからの案件獲得だけでなく、経営方針の決定等、会社役員としての活動を担当する。

売上貢献、クライアントの役員との関係構築はもちろんのこと、育成、採用、ガバナンスの統制、多様性の促進等、様々な経営活動が求められる。

したがって、部長には、トップセールスレベルの営業力はもちろん、組織運営に関する能力も有していることが重要となる。

また、部長に昇格するためには、売上貢献だけでなく、社内で「顔が利く」存在になる必要もあるため、他の部署の部長からも、ある程度、認知されており、信頼されていることが重視される。

年収レンジは1,000万円～と売上・経営貢献次第で高くなっていく形になっている。

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プロジェクトカンパニーの年収制度

プロジェクトカンパニーの年収制度としては、四半期ごとに評価面談を実施し、その都度（1月、4月、7月、10月）、給与改定が行われる制度を導入している。

この特徴は、社員の考え方次第で、「ポジティブな効果」と「ネガティブな影響」が出ていると言える。

四半期ごとの評価なので、つい、評価のことばかり気にする社員が出てきたり、短期的な目線でキャリアを考えてしまう社員が一定数いたと思います。一方で、四半期ごとに昇給・昇格のチャンスがあるとみなし、それを仕事に対するモチベーションやエネルギーに変えている社員もいましたね。

元プロジェクトカンパニー社員A氏

プロジェクトカンパニーの評価制度

プロジェクトカンパニーでは四半期ごとに、管理職（グループマネージャー以上）と評価面談を実施し、評価次第で昇給・昇格が決まる。

具体的な各階級の従業員は、下記の通りの評価ウエイトで査定される。

グループリーダー以下は、稼働率が評価の100%を占め、稼働率のノルマ（85%以上）を達成していることはもちろんのこと、従事したプロジェクトの貢献度合い（定例資料のストーリー構成、クライアントとのディスカッションの様子、成果物の品質等）を評価される。

グループマネージャー以上は、売上が評価の60~70%であり、稼働率が評価の10%を占め、社内イベントや仕組み作り等の社内貢献が評価の20~30%を占めており、職階が高いほど、売上のノルマ額は高くなる。更には、会社経営の貢献度合い（若手育成、新規顧客の開拓等）も評価される。

グループマネージャー、もしくは、部長が評価者となって評価面談を行います。稼働率や売上といった定量的な評価と、クライアントワークや社内活動等に対する貢献度合いといった定性的な評価の両面で評価する仕組みなので、比較的、公平性があり、透明性のある評価制度だと思います。

現役プロジェクトカンパニー社員B氏

プロジェクトカンパニーの残業代

プロジェクトカンパニーではみなし残業代として45時間分が給与に入っているが、月間の残業時間が45時間を超えれば、その分の残業代が支給される。

ベンチャーコンサルではありますが、仕事に対して高い生産性を求める社内文化があるので、みなさん、あまり残業していないですね。なので、月に45時間を超えるようなことはなく、効率的に働いて、残業代をもらっている社員が多いと思います。健全な働き方だと感じていますね。

現役プロジェクトカンパニー社員C氏

プロジェクトカンパニーの賞与

プロジェクトカンパニーの賞与は、四半期ごとの評価結果を基に、年に2回（6月、12月）に支給される。

賞与額は、評価結果によって上下されるため、各社員によって異なる。

社員の成果次第で賞与額は大きく異なります。充分な成果を出せなかった場合はあまり期待できる賞与額ではないですが、逆に成果を出せば、高額の賞与を受け取ることができます。

現役プロジェクトカンパニー社員D氏

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プロジェクトカンパニーの生活水準

以下ではプロジェクトカンパニーの年収を踏まえたリアルすぎる生活水準を紹介する。

実際のインタビューを踏まえた内容であるため、ぜひ参考にしていただきたい。

グループリーダーの生活水準

プロジェクトカンパニーのグループリーダーの場合、評価にもよるがおおよそ手取りは35万円程度になる。

例えば、一人暮らしの場合の生活水準としては以下のようなイメージである。

項目	収入	支出
手取り	35.0万円
家賃		9.0万円
食費		6.0万円
光熱費		1.5万円
通信費		1.5万円
交際費・趣味娯楽費		6.0万円
医療・保険費		1.0万円
衣服・美容費		1.0万円
交通費		0.5万円
雑費		1.5万円
貯金		7.0万円

手取り35万で一人暮らしであれば都心でも比較的余裕のある生活ができる。一方で、オフィスの近くに住むなど都心部に住もうと思うとなかなか厳しい水準ではある。（オフィス近くに住もうとすると12~15万円程度の家賃となる）

そのため、住まいとしてはオフィスから比較的アクセスが良い、東西線や三田線、千代田線などで15分程度離れたところに住んでいる人が多い。

とは言え、趣味娯楽へある程度自由に使えるお金が多く確保できるため、暮らしに困ることはほとんどないと言える。

また、家賃補助として、東京本社がある六本木一丁目から一駅範囲内に住んでいる社員に対して月3万円を支給する制度も導入しており、社員の経済面を支援している。

部長の生活水準

プロジェクトカンパニーの部長だと、年収が1,000万円以上になるが、月々の手取りベースにすると約60万円程度となる。

部長でも独身の人もいるが、以下では配偶者・子ども（一人）と家族暮らしの場合の生活水準イメージをご紹介する。

項目	収入	支出
手取り	60.0万円
家賃		20.0万円
食費		10.0万円
光熱費		2.5万円
通信費		2.5万円
養育費		2.0万円
交際費・趣味娯楽費		4.0万円
医療・保険費		2.5万円
衣服・美容費		3.0万円
交通費		1.0万円
雑費		2.0万円
貯金		10.5万円

年収1,000万円で家族3人で暮らす場合は、大きな不自由をすることなく暮らすことはできる。

ただ配偶者＋子供となると、住まいに関しては最低でも2~3DLKは確保したいところであり、東京都内の主要区に暮らす場合は家賃18~20万円ほどになる。

また子供の年齢にもよるが、習い事や塾、私立への進学もある程度は無理なく対応できるため、教育面での心配も大きくはない。ただし、年収1,000万円では決して贅沢な暮らしはできないという点を肝に命じて置く必要がある。

年収1,000万円というと、「年収水準が高い」という意識を持ってしまう人もいるが、家族3人暮らしの場合は都心に住むことは難しく（築年数やマンショングレードなど何かしらの妥協は必要）、外食などを頻繁に行くことも難しい。

そのため、例えばプロジェクトカンパニーの部長でも、東京の練馬区や江東区、江戸川区に住んだり、あるいは千葉や埼玉で比較的アクセスの良いエリアに住む人が多い。

なお、会社としても、その状況を踏まえて、月額5万円で通勤手当を支給する等、家族持ちで住まいが東京本社から離れている社員に対しても、経済的な補助を行っている。

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【現役社員が教える】プロジェクトカンパニーで年収を上げる方法

以下ではプロジェクトカンパニーで年収を上げる方法を「転職時」と「転職後」に分けてご紹介する。

転職時

プロジェクトカンパニーへの転職の場合、「本人の希望年収」、「面接での評価」、「本人の専門性」を総合的に考慮して年収が決まる。

年収を上げる方法としては、「面接でのきちんとした受け答えができる」という前提ではあるが、基本的に他ファーム・企業から高い年収でオファーをもらっていることをチラかせながら提示された年収から＋α乗せて「本人の希望年収」を伝えれば十分に年収を上げることは可能である。

特に、プロジェクトカンパニーはDX関連のコンサルを中心とした企業であるため、DX関連の知識・経験を有する事業会社出身者、DX案件に携わっていたコンサル出身者等を特に求めている傾向がある。

そのため、関連する知識・経験を持つ応募者は、高い年収、もしくは、高い職位でのオファーをもらえるチャンスが高い。

なお、プロジェクトカンパニーはベンチャーコンサルではあるが、あくまで、コンサル企業であるため、ベンチャー企業出身者よりも、DX関連の知識・経験を有する応募者の方が待遇が良いようだ。

ベンチャーコンサルであるため、精鋭が集まる組織を築き上げることに注力しています。そのため、即戦力となり得るコンサルティングファーム出身者や、DX関連の経験を有する応募者を特に求めている傾向にはありますね。

現役プロジェクトカンパニー社員E氏

転職後

プロジェクトカンパニーへの転職後の年収は役職や評価に大きく依存することになる。

そのため、グループリーダー以下は目の前のプロジェクトで成果を出すこと、グループマネージャー以上は売上ノルマの達成、社内活動等で成果を出すことが非常に重要になる。

実際、現役プロジェクトカンパニー社員に話を伺うと以下にようなTipsがあがっていた。

優秀な人材の流出を避けるため、そして、優秀な人材に更に活躍してもらうために、社員の評価には力を入れている印象があります。そのこともあってか、「この人なら昇格するだろうな」という優秀な社員、つまり、成果をしっかりと出している社員の方々が、順当に昇給・昇格しています。

現役プロジェクトカンパニー社員B氏

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プロジェクトカンパニー現役社員が教える年収の"リアル"

四半期ごとの評価、および、給与改定のチャンスがあるという特徴を持つプロジェクトカンパニーであるが、現役プロジェクトカンパニー社員に現状の年収に対してポジティブ・ネガティブに思うことをお聞きした。

リアルな生の声であるためぜひ参考にしていただきたい。

ポジティブ

評価制度は公平、かつ、透明性を持って行われているので、納得感のある評価をいただいていると思います。その評価を踏まえての年収なので、実力に応じた年収を実現できていると感じています。

現役プロジェクトカンパニー社員C氏

成果次第で高額の賞与を受け取ることができるのは、嬉しいですね。また、四半期ごとに給与改定のチャンスがあることも、仕事へのモチベーションを上げるための理由の1つとなっています。

現役プロジェクトカンパニー社員D氏

ネガティブ

四半期ごとの評価制度は、評価ばかりを気にする社員が出てくるのではという声が一定数あるようですが、それはネガティブ名ことばかりではないと考えています。結局、評価というのは、目の前の仕事を全力で取り組むことの積み重ねなので、それが四半期ごとに実施されるだけです。頻度高く、かつ、詳細に社員を評価してくれることだと思いますね。

現役プロジェクトカンパニー社員E氏

年収が競合他社のコンサルティングファームより低いという若手社員の声を聞いたことがあります。もちろん、社員によっては競合他社の年収水準より低いこともあるでしょう。一方で、住宅手当等もありますし、単なる基本給以外の部分での経済的な支援を行っているので、見えないところで会社は社員に対してお金を還元してくれていることも事実としてあります。

現役プロジェクトカンパニー社員B氏

コンサルへの転職を成功させるためには

コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。

コンサルキャリアは株式会社Flow Groupが運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援を行っています。

会社名	株式会社Flow Group
会社HP	https://consul-career.com/corp/
所在地	東京都新宿区市谷田町3丁目8 市ヶ谷科学技術イノベーションセンタービル 2F
法人番号	5011001129632
厚生労働省 有料職業紹介事業認可番号	13ーユー315272
適格請求書事業者登録番号	T5011001129632