激務の激務の象徴ともされてきたコンサルファームにおいても、働き方改革によりホワイト化が進んでいると言われている。
本記事では激務/ホワイトの実態や各社の傾向、取り組み内容について現役コンサルタントにインタビューを行った内容を紹介する。
本記事を作成するにあたっては、実際に複数社の現役コンサルタントにインタビューを行っているためぜひ参考にして頂きたい。
- コンサルティング業界の激務・ホワイトの実態
- コンサルファームの激務・ホワイトランキング
- コンサルが激務の理由
コンサルへの転職を目指す上では、おすすめのコンサル転職エージェントの記事を参考にして頂きたい。
Contents
コンサルの激務の実態
コンサル業界でのホワイト化については、言うまでもなく様々な施策が打たれている。
その結果として、インタビューを行った範囲では以下のような効果が確認できた。
- ジュニアメンバーは22時以降はオフィスに残っていない
- 提案の時点で毎日20時で終わるような工数でタスク設計した上で運用されている
- 20時を過ぎるとオフィスにほとんど人が残っていない
一方で、複数のコンサルファームの現役社員に激務の実態を聞くと生々しい回答が得られた。
まず多かったのは、ホワイト化に向けて働き方改革に取り組んでおり、数年前と比較して幾分かは改善されているものの、まだまだ激務であるという声であった。
プロジェクト期間中は確かに忙しく、0800-23:00で会社に引き籠っている。ただし、プロジェクトが終わったらしっかり有給休暇を取得できるのでここは外資っぽいなあと思う。
現役BCG社員A氏
基本的に定時までにその日の仕事が終わることはほぼないです。私の場合、子供を保育園に迎えに行き、家に帰り、寝かしつけから、またPCをつけて仕事をすることも多いです。家庭を持つ従業員の方々は、ほとんど同じような働き方をしていると思います。
現役PwC社員B氏
一方で、コンサル各社の働き方改革が功を奏して、ホワイト化が進み激務が改善されていることが分かる声もあがった。
定時は18時ですが、平日は遅くても19時頃には仕事を切り上げています。勿論、プロジェクトの繁忙期やトラブルが発生した際は休日返上で働くこともありますが、低頻度なので、そこまで負担を感じることはありません。
現役アクセンチュアC氏
18:00以降の残業は原則上司への相談・承認が必要で、スタッフ(コンサルタント以下)の22:00以降の残業は禁止されています。私自身、アクセンチュアに在籍して4年経ちますが、終電を超えて深夜/朝まで働いた経験は5日程しかないです。
現役アクセンチュア社員D氏
コンプライアンスはかなり厳しくセクハラ・パワハラなどには気を使っているようです。上司部下の関係だと男女で同じタクシーに乗ってはいけないなど徹底していました。また労働時間が45時間を超えると担当人事から確認が入るため、長時間労働もあまりさせないような印象でした
現役ベイカレント社員E氏
また、プロジェクト内容やフェーズによって激務度が変わってくるという声もあがった。
システム導入系の案件では、プロジェクト期間が長く最初の要件策定~設計等のフェーズではそれほど忙しくもありません。しかし、終盤の実装・テストを繰り返し、導入予定の時期に間に合わせるようにシステム導入を完了しなければいけない時は徹夜で働くこともあります。システム導入系は必ずと言っていいほど、最終局面の時は忙しくなりますね。
現役PwC社員F氏
コンサルファームの激務/ホワイトランキング
少ないサンプルではあるものの上記の通り、各コンサルファームでも激務・ホワイトの実態に差があることが分かる。
下記のランキングは主要コンサルファームの月間残業時間に基づいて作成した激務・ホワイトランキングである。
各コンサルファームの略称は以下の通りである。
RB:ローランド・ベルガー、ADL:アーサー・D・リトル、Mck:マッキンゼー、DI:ドリームインキュベータ、CDI:コーポレイトディレクション、BCG:ボストンコンサルティング、ATK:A.T. カーニー、DTC:デロイト、Bain:ベイン、AC:アクセンチュア、AB:アビーム
激務・ホワイトランキングで1位はローランドベルガーで残業時間が100時間となっており、実際に現役社員から話を聞いてもかなりの激務であることが分かる。
またローランドベルガー以外にも全体的に総合コンサルファームよりも戦略コンサルファームの方が残業時間が多く、激務な傾向にある。
プロジェクトの特性上、総合コンサルファームよりも戦略コンサルファームの方が激務になってしまうということが良く分かる。
逆にランキングの下位(ホワイト度が高い)を見ると、KMPGとアビームといった総合コンサルファームが並んでいる。
特にアクセンチュアやアビームは全社的に働き方改革に取り組んでいることが業界的にも有名であり、その結果が表れている形となっている。
>>BCGの激務の実態
>>PwCの激務の実態
>>アクセンチュアの激務の実態
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なぜコンサルは激務なのか?
それではなぜコンサルがここまで激務かというと、それは以下の3つの理由である。
- 事業知識がクライアントに劣る中で価値を出さなければいけない
- 短期間で重要テーマのプロジェクトを手掛けなければいけない
- 少数精鋭の体制でプロジェクトを推進しなければいけない
事業知識がクライアントに劣る中で価値を出さなければいけない
まず、事業経験が豊富なクライアントが価値を感じてくれるものはそう簡単に出るものではない。
事業経験の少ないコンサルタントが価値を出すためには、膨大なインプットが必要になるのはもちろん調査・分析の過程でも膨大な試行錯誤が必要になってくる。
特に経験の少ないコンサルタントはシニアメンバーのように経験からくる仮説の引き出しが少なかったり、調査・分析スピードが遅くなるため、その分試行錯誤が増えたりと、激務になる傾向がある。
短期間で重要テーマのプロジェクトを手掛けなければいけない
また、クライアントは経営上重要なテーマだからこそ、高額な金額を払ってコンサルファームに依頼することになる。
刻一刻と事業環境が変化する中、時間をかけて調査や分析を進めながら戦略を策定することは許されず、膨大な業務量を短期間でさばいていく必要があるのだ。
プロジェクトによっては「アライアンス先から〇〇という情報が出てきました」「社長から〇〇についても検討しろと言われました」といった想定外の事象により、追加検討も発生することもあり、その結果として激務になる。
少数精鋭の体制でプロジェクトを推進しなければいけない
さらには、こうした膨大な業務量を少数精鋭の体制で進める必要があり、必然的に1人1人が担う業務量は莫大になる。
これはコンサルの成長が早い要因でもあるが、その裏返しとして激務になる傾向がある点はご留意いただきたい。
コンサルは激務じゃない場合もある
一方で、すべてのコンサルワークが激務ではない。
なぜならコンサルワークが激務になるかは以下の2つの要素によって決まってくるからである。
- プロジェクトのテーマ
- チームメンバーの力量
コンサルが激務になるかは「プロジェクトのテーマ」次第
近年はコンサルニーズの多様化が進んでおり、戦略ファームでさえも、PMOや業務改善、クライアントの指示通りの資料作成するなどの高級文房具的なプロジェクトも走っている。
所謂戦略案件と呼ばれるものは、コンサルの中でもどうしても激務にならざるを得ない。
もちろん時間が全てではないが、業界経験が豊富なクライアントが解ききれない課題に挑むにあたり、仮説→検証というサイクルを何回も、何十回も回す必要があるのだから、仕事量が膨大になるのは必然である。
一方、非戦略案件と呼ばれるPMOや業務改善、高級文房具的なプロジェクトなどは、仮説→検証というサイクルが相対的に少ない。
そのため、比較的ホワイトな働き方ができる傾向があるが、これは働き方改革が叫ばれる前からのことであり大きな変化は見られていない。
コンサルが激務になるかは「リーダーの志向性」と「メンバーの力量」次第
チームメンバー、特にチームをリードする立場の人間の志向性と、チームメンバーの力量によって激務かどうかが大きく変わってくる。
コンサルタントの業務はやろうと思えばどこまででもできてしまうため、自分たちで終点を決めて進めていくことになる。
その中で、仮にチームをリードする立場の人間が、とにかく時間が許す限りやり切りたいという志向性だった場合、どうしても激務になってしまう。
業界として働き方改革が叫ばれる中、徐々にこうした志向は抑えられつつあるが、それでもまだ存在している状況である。
また、チームメンバーの中で、求めれている役割に対して力量が足りていない人がいれば、当然他のメンバーでカバーする必要がでてくるため、激務の可能性が高まってしまう。
特に、中途入社間もない人が上位メンバーとしてアサインされた場合は激務になる可能性が高い。
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コンサルで激務になる人の特徴
ここでは、コンサルにおいて激務になる人の特徴をご紹介する。
完璧主義者/真面目な性格
コンサルにおいて激務になる人の特徴の1つ目が、全てを完璧にやり切ろうとする人である。
プロジェクトでは、上司の指示もしくはクライアントの要求等、多くの依頼が降ってくる。
全てに対応できれば御の字であるが、ビジネスの世界では時間が限られており、時には依頼の取捨選択をしたり、優先順位をしなければ仕事は終わらない。
しかし、完璧主義者の人は「全てを完璧に対応しなければならない」と考えてしまい、対応に追われる中で、結果として激務になってしまう傾向がある。
真面目で自分でタスクを完遂したいと思っているコンサルタントは長時間働く傾向がありますね。人に頼れず、最後までコミットしなければならない、と思い込んでしまっているコンサルタントはボストンコンサルティング(BCG)社内でも多いです。上司や同僚をレバレッジするスキルは長期でコンサルタントとして活躍するためには必須のスキルと言えると思います。
現役BCG社員A氏
全てを完璧にこなそうとする社員は一定数います。そして、みんな必ずと言っていいほど激務を強いられていました。「全てを完璧にこなすことがコンサルタントである」という美学を持っているのか、もしくは真面目な性格だからなのか、は分かりませんが、とりあえずプライベートと睡眠の時間は少なそうでしたね。
現役PwC社員B氏
管理職
コンサルにおいて激務になる人の特徴の2つ目が管理職であることである。
コンサルでは管理職、すなわちマネージャー以上になると、クライアントワークでの会議に加えて、社内活動・貢献に関する会議が増える。
更に、社内活動等に関する会議は、基本的にクライアントワークが終わった夜である。
そのため、どうしても夜遅くまで仕事をせざるを得なくなり、結果的に激務になってしまう。
以前の上司(Principle)は5:30にオフィスに出社していて、毎日18:30に切り上げるタイプの人でした。
現役BCG社員A氏
家庭を持つ社員の中には、マネージャーに上がりたくないから、シニアアソシエイトのままでいる人もいました。マネージャーになると給料は上がりますが、一方で育児・家事の時間が無くなることは容易に想像できるので。
現役PwC社員B氏
コンサル各社のホワイト化に向けた取り組み事例
ここでは各コンサルファームが激務改善=ホワイト化に向けて取り組んでいる内容についてご紹介する。
1. アクセンチュア
アクセンチュアは「Project PRIDE」という考え方を掲げて、全社的にホワイト化に向けて取り組んでいる。
- 18時以降の会議の原則禁止
- 残業のルール厳格化
- フレックスタイム制度の導入
- 短日短時間制度の導入
- 在宅勤務制度の導入
実際、この「Project PRIDE」によって残業減少や離職率低下、有給所得率上昇、女性比率向上といった成果を実現している。
実際の社員の声を聞いても、このホワイト化への取り組みや格好だけのものではなく、パートナーを中心に本気で取り組んでいるとのことである。
2. PwCコンサルティング
PwCコンサルティングでは制度を整備することでホワイト化に取り組んでいる。
目立つのは働き方を支援する制度や休暇制度の多さだ。
▼働き方を支援する制度
- リモートワーク
- コアなしフレックスタイム
- 時短勤務(一日あたりの勤務時間の短縮)・短日勤務(一週間あたりの勤務日数の短縮)
- ペーパーレスの推進
- 長時間労働を予防する諸施策(残業時間モニタリング、夜間・休日のメール・電話制限など)
▼休暇制度
- 有給休暇
- リフレッシュ休暇
- 傷病休暇
- 介護特別休暇
- 特別試験休暇
- 結婚特別休暇
- 育児特別休暇(男女ともに、育児のために連続15営業日の休暇(有給)を取得可)
また、PwCコンサルではチームメンバーの残業が多いマネージャーの評価を下げるといった施策も打っており、残業に対してマネージャー層は非常に敏感になっているという。
社員一人一人が家族を大切にするマインドを持っており、それを分かち合う文化があると感じています。私の上司もお子さんが風邪を引いた時には利用していますし、誰も文句は言いません。また、利用を促そうとするコミュニティも存在しており、企業として制度の利用を促進していると感じます。
現役PwC社員B氏
3. アビームコンサルティング
アビームも早くから働き方ホワイト化に積極的に取り組んでいるコンサルファームの一つである。
そんなアビームが積極的に打ち出している取り組みが以下の3つである。
- 各社員が週に一度予め決めた日に早帰りする
- 18時以降の会議室の利用を原則禁止にする
- 平日の深夜(22時~5時)と休日に上司から部下へのメール・電話を原則禁止にする
もちろんクライアントファーストを打ち出すコンサルファームである以上、なかなか守れないシーンも多いようだが、ホワイト化への意識は強く持っているという。
▼コンサル転職におすすめのエージェント
コンサルのホワイト化にはまだまだハードルも存在
マッキンゼーやBCG、デロイトなど各ファームが
様々な働き方や休暇制度を整えるも
多くのコンサルタントがそうした制度を活用しない理由が
「周囲からコミットが弱いと思われるから」とのこと。これは高過ぎるプロフェッショナリズムの弊害かもしれないですね。https://t.co/vqCKEkHxPr
— Mr.グレイヘア (@mr_grayhair) October 17, 2019
実際、現役コンサルファーム社員に話を聞いても、激務の要因は制度云々ではなく社員一人ひとりの意識の問題が大きいという声もあがった。
そもそもBCGに入社してくる人は仕事にコミットしている人が大多数なので、「成長のために長時間仕事をする」マインドセットを持っている人が多い。そのため、長時間=悪ではなく、成長のためには当たり前の犠牲と考えている社員が多い。その結果、働き方改革の推進は社員のやる気を削わせてしまう側面もあるため、なかなか改革が進捗していないのが実態。
現役BCG社員A氏
やっぱり、まだまだ長時間労働や激務を是とする文化が残っていますね。特に経営陣等のコンサルティングの経歴が長い方々にはそういうマインドが根付いていると思います。働き方改革のプロジェクト等を担っているのに、我々ができてない時がありますね。
現役PwC社員B氏
コンサル業界の激務の裏側~ホワイト化により起きていること
ここでは、中々メディアなどでは語られないコンサル業界の生々しさ激務の裏側について紹介する。
もちろんすべてのケースに当てはまる話ではないが、こういった側面もあるという参考情報として読んで頂きたい。
現在、コンサル業界で起きている変化としては以下の2つがあげられる。
- 成長意欲が高い若手のコンサル業界への流入減
- 優秀なシニアコンサル層の疲弊
成長意欲が高い若手のコンサル業界への流入減
コンサルのホワイト化の効果を最も受けているであろう若手はどう思っているのだろうか。
ポジティングとネガティブの両方の意見があったが、今回はネガティブな意見に絞って紹介する。
とにかく若いうちに沢山働いて早く成長したいが、「沢山働くこと」を禁止されているので、今のコンサル業界は成長意欲の高い若手にとっては物足りないかもしれない
現役デロイト社員G氏
「激務」と言われていたことろに入社した人と、自分たちの年代ではギラギラ感や成長意欲が違う。成長意欲が高い自分にとっては近い年代の人は少し物足りない
現役BCG社員A氏
ホワイト化によってバランスよく働きたいという人により良い環境を提供すればするほど、成長意欲が高い人にとっては最良の環境ではなくなってしまう。
このままホワイト化を推進していくことで、コンサル業界の成長を牽引し、また高いプロフェッショナリズムの文化を醸成してきたような、成長意欲が高い人材の流入が減ってしまう可能性がある。
働き方改革のシワ寄せでシニアメンバーはさらに激務に
いくら働き方改革を進めようとしても、それは社内の事情であって、クライアントの経営課題とは全く別の次元の話である。
前述の通り、戦略案件などになるとどうしても激務と言われるような仕事量にならざるを得ない。
その仕事量を捌けようがそうでなかろうが、ジュニアメンバーが必ず20時や22時に退社するということは、その分シニアメンバーがカバーする必要が出てくる。
更に働き方改革によりジュニアメンバーの成長スピードが鈍化しており、時間当たりの生産性もなかなか上がらないという問題にも直面しているようだ。
働き方改革が叫ばれて、日に日に自分の仕事量自体が増えている。今は気軽に提案書のドラフト作成をジュニアメンバーに依頼することもできない。
現役PwC社員B氏
らしいです。 pic.twitter.com/qu84d6meVT
— コンサルマン (@mr_grayhair) July 11, 2019
そんな中、一部コンサルファームでは、フリーコンサルを活用するといった動きも出てきており、コンサル業界も新たな展開を迎えているようだ。
コンサルファームの激務/ホワイトの状況は各社で異なる
前述したコンサルファームだけでなく、昨今は多くのコンサルファームが激務改善を目指して、ホワイト化を掲げて取り組みを行っている。
その中には、ホワイト化がしっかり根付いて順調に効果が出ているコンサルファームもあれば、現場からかなり苦しい声が聞こえてくるコンサルファームも存在する。
とくに歪みが出ているファームは、ホワイト化と称した取り組みにより、一部のメンバーがさらに激務になっているとの話もあがっている。
そのため、これまで以上にコンサル転職においてはファーム選びやチーム選びというのが重要になってきているのだ。
▼コンサル転職におすすめのエージェント
コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。 また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。 そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。コンサルへの転職を成功させるためには
コンサルキャリアは株式会社Flow Groupが運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援を行っています。
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