アクセンチュアの年収・生活水準を現役社員へのインタビューから徹底解剖

新卒・中途問わず人気のアクセンチュアについて、本記事では現役アクセンチュア社員へのインタビューを踏まえて年収構造・事情など、様々な視点からアクセンチュアの年収について徹底解説していく。

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本記事を作成するにあたっては、実際に現役アクセンチュア社員複数人にインタビューを行っている。

アクセンチュアへの転職を目指す上では、おすすめのコンサル転職エージェントおよび、アクセンチュア転職大全も参考にして頂きたい。

アクセンチュアの役職別・年齢別年収

アクセンチュアの役職	年次（目安）	年収（目安）
アナリスト	1~3年目	430~600万円
コンサルタント	3~6年目	550~800万円
マネージャー	5~12年目	850～1100万円
シニアマネージャー	10年目~	1200~1800万円
マネージングディレクター	実力による	2000万円~

上記はアクセンチュアの役職別・年齢別の目安年収である。役職に紐づく形で年収レンジが定められており、年収レンジの中では評価の積み重ねで変わってくる。

アナリスト

アナリストはマネージャーやコンサルタントの指示のもとで各種調査、分析、資料作成などを行うポジションである。

アクセンチュアの新卒や第二新卒の場合は基本的にアナリストからのスタートとなり、年収レンジとしては430~600万円程度となる。

コンサルタント

コンサルタントはマネージャーが設計した論点を踏まえて、特定のパートのメイン担当となりプロジェクトを推進するポジションである。

アクセンチュアでは通常3~6年でコンサルタントに昇格して年収レンジとしては550~800万円となるが、アナリストとコンサルタントまでではできる人とそうでない人が混在しているため、"年収の逆転"が頻繁に起こる。

具体的には実際にある事例として、アナリストの最高評価の人が年収600万円をもらい、コンサルタントで評価の低い人よりも高い年収をもらうということも毎年起こる。

マネージャー

マネージャーはシニアマネージャーやマネージングディレクターが取ってきた案件の全体管理・推進を行うポジションである。

アクセンチュアでは早ければ5年程度でマネージャーに昇進することが可能で、そうなると20代後半で年収1000万円というのもターゲットになってくる。

遅くても30代前半にはマネージャーに昇進することができるため、よほど評価が低いことがなければこのタイミングで年収1000万円に到達することになる。

シニアマネージャー・マネージングディレクター

シニアマネージャーやマネージングディレクターはクライアントと対峙しながら課題を見極めてプロジェクトを獲得してくるポジションである。またファームの経営者という顔も持つ。

かなりハードルは高いが、仮にアクセンチュアで活躍し続けてマネージングディレクター以上になると年収2000万円を超える水準になる。

アクセンチュアの職種別の年収

アクセンチュアは巨大なファームであり、様々な職種が存在する。

他ファームと異なり、職種別で明確に年収が異なるという点がアクセンチュアの特徴である。

以下がアクセンチュアの職種別の年収である。

アクセンチュアの職種	平均年収
戦略コンサル	1,074万円
ITコンサル	869万円
エンジニア・SE	632万円

出所：openwork

トップはアクセンチュアの中でも一目置かれる職種である「戦略コンサル」で1074万円が平均年収となっている。

次いで「ITコンサル」が864万円、「エンジニア・SE」が632万円と「戦略コンサル」の年収と比較して大きな差が存在する形となっている。

アクセンチュアと他ファームの年収比較

上記は平均的なスピードで昇進した場合（評価も平均）のアクセンチュアと他総合コンサルファームの年収比較である。

アクセンチュアは最初こそ年収水準は低いが、その後は比較的早いスピード昇給していくことになる。

結果として上記グラフではスタートは5番手だが、7年目では3番手まで上がっている。

一方、アクセンチュアは近年の大量採用の影響で昇進者を絞っているという噂もあり、実際に"2020年後半から2021年前半にかけて想定のスピードで昇進できずに不満を持った人たちが他総合コンサルファームに流出した"（現役アクセンチュア社員A氏）という話もあがっていた。

アクセンチュアの年収制度

アクセンチュアの年収制度は「成果主義」かつ「年棒制」となっている。

そのため、比較的若いうちでも高い評価を得れば高年収を狙うことも可能で、"20代で1000万円ほどの年収を手にしている人もいる"（現役アクセンチュア社員B氏）とのことである。

また、アクセンチュアをはじめとるコンサルファームの年収は役職に紐づく形で年収レンジが決まっている。

そして役職は各プロジェクトの評価の積み重ねで決まることになる。

日系大手事業会社であれば役職＝年齢になっていることも多く、自然と毎年昇給が行われることになるが、アクセンチュアの場合はあくまで評価の積み重ねで年収が決まってくるという点は認識が必要である。（つまり、評価が低いと永遠と年収は上がらず、逆に高い評価を得れば100-200万円単位の昇給も可能）

アクセンチュアで年収を上げるためには昇格を目指すことはもちろんだが、アクセンチュアの場合は昇進せずとも毎年評価次第で約3~10％の昇給がある。

実際直近はアクセンチュアは「Up or Stay」という形を取り、上を目指さない人のキャリアパスも用意している。

アクセンチュアの評価制度

年収に最も大きな影響を与える「評価制度」について、現役アクセンチュア社員に話を伺ったところ、以下のような話があがっていた。

会社の根本的な思想として、「個人の成長を重視する公平な評価制度」がクレドとなっています。具体的には、個人の強みと今後の成長に重きを置いたパフォーマンス管理プロセスを導入しており、過去の自分と比較してどれだけ成長できたかを評価します。その際、主に評価のインプットとなるのは、アサイン先のPJTでのパフォーマンスとなります。

現役アクセンチュア社員C氏

プロジェクトの上司とは別に社員一人一人にキャリアカウンセラーがつきます。キャリアカウンセラーは、プロジェクトの上司から自分のパフォーマンス具合をヒアリングし、年に一回行われる評価会議でご自身の評価が下されます

現役アクセンチュア社員D氏

アクセンチュアの残業制度

アクセンチュアの特徴として残業代が出ることがあげられる。

比較的長時間働くことが前提になっているコンサルタントにとって、残業代が出ると大きく年収があがることになる。

その実態について、現役アクセンチュア社員に話を伺ったところ、以下のような話があがっていた。

残業代の対象者は、シニアコンサルタントまでとなります。残業代申請の実態についても、残業した時間をそのまま申請できる風土にあります。ただし、36協定により45時間を超える場合は、個別に上司から指導を受ける場合があります。

現役アクセンチュア社員C氏

マネージャー未満のスタッフは全員残業代が支給されます。毎月の残業時間はプロジェクトによりますが、会社平均で45時間以内だと思います。

現役アクセンチュア社員D氏

アクセンチュアの賞与

年収に大きな影響与えるさいごの要素として、アクセンチュアの賞与の実態（決まり方、支給額）についても現役アクセンチュア社員に話を伺った。

賞与は、当年度のパフォーマンスや業績評価によって決まりますが、シニアコンサルタント以下のほとんどが年収に対する3～8%のレンジで賞与が支給されます（例:年収600万の場合、賞与は20万程度）。100万単位の賞与も期待できますが、得意稀なスキルを保持しているか、PJT先のパフォーマンスがクライアント、社内の業績に大きく貢献したなどの条件が求められます。

現役アクセンチュア社員C氏

Global全体の売上、日本の売上、個人評価で賞与額が決定されます。コンサルタントクラスで30-100万程です。賞与は12月に一回のみ支給です。

現役アクセンチュア社員D氏

アクセンチュア転職後の年収

高年収で知られるアクセンチュアだが、実際今回インタビューしたアクセンチュアへの転職成功者の方々は以下のような転職UPを実現したとのことである。

前職の年収水準や転職後の役職にもよるが、アクセンチュアへの転職によって多い人で100万円、少ない人でも80万円の年収UPとなっている。

前職	転職時年齢	転職前年収	転職後年収
繊維メーカー	29歳	600万円	700万円
大手電機メーカー	25歳	550万円	650万円
レジャー企業	30歳	700万円	780万円

年齢が上がれば上がるほど年収UPが難しくなるが、それでも30歳までであれば出身企業が投資銀行などでなければ、アクセンチュアへの転職で基本的に年収は維持またはUPできる。

しかし、アクセンチュアへの転職で気をつける必要があるのは過度な年収UPや、無理して年収維持を狙わないことである。

前述の通り、アクセンチュアの年収は年齢ではなく役職に紐づく。高い年収を得るということはそれだけ高い役職（＝責任、スキルセット、経験が求められる）になる。

実力と比べて高すぎる年収（＝役職）で転職してコンサル現場でダメになっていく人を筆者は嫌というほど見てきたため、ぜひ目先の年収だけに囚われずに注意頂きたい。

アクセンチュア社員の生活水準イメージ

実際に現役アクセンチュア社員複数人にインタビューを行い、生活水準を明らかにした。

アナリスト、マネージャーによって年収が大きく異るため、それぞれに分けてご紹介する。

アナリストの生活水準

アクセンチュアのアナリストの場合、職位内のランクや評価にもよるがおおよそ手取りは35万円程度になる。

大卒や第二新卒でこの水準を貰えるが一人暮らしの場合の生活水準としては以下のようなイメージである。

項目	収入	支出
手取り	35.0万円
家賃		9.0万円
食費		6.0万円
光熱費		1.5万円
通信費		1.5万円
交際費・趣味娯楽費		6.0万円
医療・保険費		1.0万円
衣服・美容費		1.0万円
交通費		0.5万円
雑費		1.5万円
貯金		7.0万円

手取り35万で一人暮らしであれば都心でも比較的余裕のある生活ができる。一方で、オフィスの近くに住むなど都心部に住もうと思うとなかなか厳しい水準ではある。（オフィス近くに住もうとすると12~15万円程度の家賃となる）

とは言え、趣味娯楽へある程度自由に使えるお金が多く確保できるため、暮らしに困ることはほとんどないと言える。また食費に関してもそこまで切り詰める必要はなく、6万円程度使うことができる。

手取り35万であれば余程豪遊をしない限り、月に7~10万円程度の貯金もできるため、かなり余裕のある暮らしができる。

マネージャーの生活水準

アクセンチュアではマネージャーに昇進してしばらくすると年収が1000万円を超えることになるが、月々の手取りベースにすると約60万円程度となる。

マネージャーでも独身の人もいるが、以下では配偶者・子ども（一人）と家族暮らしの場合の生活水準イメージをご紹介する。

項目	収入	支出
手取り	60.0万円
家賃		20.0万円
食費		10.0万円
光熱費		2.5万円
通信費		2.5万円
養育費		2.0万円
交際費・趣味娯楽費		4.0万円
医療・保険費		2.5万円
衣服・美容費		3.0万円
交通費		1.0万円
雑費		2.0万円
貯金		10.5万円

年収1000万円で家族3人で暮らす場合は、大きな不自由をすることなく暮らすことはできる。ただ配偶者＋子供となると、住まいに関しては最低でも2~3DLKは確保したいところであり、東京都内の主要区に暮らす場合は家賃18~20万円ほどになる。

また子供の年齢にもよるが、習い事や塾、私立への進学もある程度は無理なく対応できるため、教育面での心配も大きくはない。ただし、年収1000万円では決して贅沢な暮らしはできないという点を肝に命じて置く必要がある。

年収1000万円というとどうしても「高年収」という意識を持ってしまう人もいるが、家族3人暮らしの場合は都心に住むことは難しく（築年数やマンショングレードなど何かしらの妥協は必要）、外食などを頻繁に行くことも難しい。

そのため、例えばアクセンチュアのマネージャーでも、東京の練馬区や江東区、江戸川区に住んだり、あるいは千葉や埼玉で比較的アクセスの良いエリアに住む人が多い。

【現役社員が教える】アクセンチュアで年収を上げる方法

以下ではアクセンチュアで年首うを上げる方法を「転職時」と「転職後」に分けてご紹介する。

転職時

前述の通り、アクセンチュアでは役職に紐づく形で年収が決まるが、役職内でも年収レンジがある。

転職の場合、その年収レンジの中では「面接での評価」「本人の希望年収」「現職の年収」あたりで年収が決まってくる。

「面接での評価」が高く、かつ「現職の年収」と乖離しすぎていないという前提ではあるが、他ファームからより高い年収でオファーをもらっていることをチラつかせながら提示された年収から＋α乗せて「本人の希望年収」を伝えれば十分に年収を上げることは可能である。

会社側はあまり言いたがらないが、入社時の交渉で数十万円の年収を上げることも可能であるため、ぜひ内定をもらった際はコンサル転職の支援実績が豊富なエージェントに相談しながら交渉方法を考えることも選択肢として覚えておいて頂きたい。

転職後

アクセンチュアへの転職後の年収は役職や評価に大きく依存することになる。

そのため、目の前のプロジェクトで成果を出すことに加えて、評価者との関係構築も非常に重要になる。

実際、現役アクセンチュア社員に話を伺うと以下にようなTipsがあがっていた。

上司との定期定な1on1を通じて、常にFromToで自身のパフォーマンスがどう変化したかをアピールするようにしています。成果主義が求められる環境下にあるものの、上司も人間なので自身のプロモーションを後押ししてくれるよう根回しをしておくことも大事だと思います。

現役アクセンチュア社員C氏

当たり前ですが、職位が上がると年収も増えるため、いかに早く昇進できるかが大事です。日々の仕事のパフォーマンス評価だけでなく、プロジェクトの上司やキャリアカウンセラーに気に入られるための人間関係構築力は必須です

現役アクセンチュア社員D氏

アクセンチュアの福利厚生

一般的なイメージで見ると外資系企業であるアクセンチュアは福利厚生の水準が低く、もしもの時のサポードが充実していないかもしれないと不安に思う人も多いかもしれない。

しかし、実際アクセンチュアではかなり充実した福利厚生を備えている。

一般的な福利厚生以外に、以下のような福利厚生が存在する。

特に確定拠出年金制度（401k）は簡単に言うと退職金と同義であり、退職金がない企業が多い外資系企業では珍しいと言える。確定拠出年金制度（401k）では毎年年俸の5％を退職金として拠出し退職後、もしくは前払いで受理することが出来る制度である。

また、激務で身体に負荷がかかるアクセンチュアのコンサルタントにとってありがたいのが長期収入所得補償（LTD)である。長期収入所得補償（LTD)は、病気や怪我などで長期休職を余儀なくされた場合、最大で5年の間年収の60％が休職中でも支払われる補償制度である。

また上記には記載がないがアクセンチュアの最大の福利厚生は優秀なメンバーと協業できること、世界最先端の経営課題に触れられることであると言っても過言ではなく、アクセンチュアで働く醍醐味である。

福利厚生についても現役アクセンチュアより生々しい話を聞けたため以下にてご紹介する。

ワークスペース、ミーティングスペース等、おしゃれで快適なオフィス環境がデザインされています。また、一部オフィスではバリスタ付きのカフェテリアなども設置されており社員の憩いの場になっています。 

現役アクセンチュア社員C氏

福利厚生ではないですが、マネージャー以上でタクシー代が4万/月まで支給可能な点です。 あと、クリスマスプレゼントなど外資っぽいところがあるくらいです。

現役アクセンチュア社員D氏

アクセンチュアが提供する2万を超える教育コンテンツが配備されている他、外部知見者を招いた勉強会なども頻繁に行われています。会社が奨励する資格取得にはバウチャーが発行され、数万規模の試験も無料で受けられます。

現役アクセンチュア社員E氏

アクセンチュア現役社員が教える年収の"リアル"

高年収で知られるアクセンチュアであるが、現役アクセンチュア社員に現状の年収に対してポジティブ・ネガティブに思うことをお聞きした。

リアルな生の声であるためぜひ参考にしていただきたい。

ポジティブ

前職がメーカーであったことから、前職と比較して時給単価が高い点はポジティブかと思います。（※アクセンチュア入社前の企業が金融や商社など既に高水準の年収を受給されていた方にとって、年収面においては必ずしもポジティブとは言い難いでしょう）ただし、個人的には年収面以外で得られるメリットの方が大きいと感じています。コンサルティング業務を通じて得られる各業界の深い知見や業界、企業を選ばずとも即戦力として活かすことのできるポータブルスキルの取得は金額換算できないほどのアセットになると感じています。

現役アクセンチュア社員C氏

日系コンサルファームやBig4コンサルファームと比較するとアクセンチュアの年収が若干高い点はポジティブに捉えています。

現役アクセンチュア社員D氏

ネガティブ

上記のポジティブに捉えている面が大きいので、特段ネガティブに感じている点はございません。あえて言うのであれば、年間の賞与がほとんど見込めないことです。日系企業であれば、会社の業績によって賞与の支給額が大きく左右されますが、アクセンチュアは完全個人主義なので、個人のパフォーマンス評価が全てです。

現役アクセンチュア社員C氏

やはり戦略コンサルファームと比するとアクセンチュアの年収は低く見えます。アクセンチュアの年収は同じ職位でも戦略コンサルファームの年収の7掛けくらいになります。

現役アクセンチュア社員D氏

コンサルへの転職を成功させるためには

コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。

Flow Groupでは、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つ戦略・総合コンサルファーム出身者が徹底的に転職支援（キャリア相談～選考対策）を行うため、ぜひ登録して頂きたい。

Flow Groupは、コンサル転職に特化した転職エージェントで、戦略・総合コンサル出身者が徹底的に選考支援をすることに強みを持つ。

また、現役で自社でもコンサルティング事業を行っているため、コンサル業界に対して最新の動向や豊富な知見を有する。

さらに、代表2人が戦略・総合コンサルから大手企業やスタートアップ、独立・起業を経験しており、実体験に基づくリアルなキャリア支援が可能となっている。

会社名	株式会社Flow Group
設立年	2019年8月20日
住所	東京都新宿区市谷田町3丁目8 市ヶ谷科学技術イノベーションセンター 2F
代表取締役	横山 諒平 / 中野周平