PwCアドバイザリーはやばい?評判や激務の実態を徹底解説

世界的にサービスを展開する4大監査事務所の一角であるPwCにてM&A、事業再生、インフラを中心にディールアドバイザリーサービスを提供するのがPwCアドバイザリーである。

本記事ではPwCアドバイザリー良い評判から「やばい」という評判まで忖度なく解説しているためぜひ参考にして頂きたい。

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横山 諒平
監修者

Flow Group代表取締役/コンサルタント

株式会社Flow Group代表取締役。慶應義塾大学経済学部卒業。
大学卒業後はデロイト トーマツ コンサルティング合同会社に入社し、製造業のクライアントを中心に中期経営戦略の策定やM&A実行支援、新規事業立案・立ち上げ支援に従事。
その後、株式会社リクルートライフスタイル(現株式会社リクルート)における事業戦略・予算策定、事業開発に従事。フリーコンサルとして独立後、2019年8月株式会社Flow Groupを創業。

コンサルマン
執筆者

コンサルマン

コンサルキャリア編集部。コンサルキャリアおよびコンサルマンは株式会社Flow Groupが運営しています。Twitterフォロワー1.9万人

本記事を作成するにあたっては、実際に現役・元PwCアドバイザリー社員複数人にインタビューを行っている。

本記事でわかること
  • PwCアドバイザリーがやばいと言われる理由
  • やばいと言われる理由の真相
  • PwCアドバイザリーの激務の実態
  • 現役・元PwCアドバイザリー社員によるリアルな評判

PwCアドバイザリーへの転職を目指す上ではおすすめのコンサル転職エージェントも参考にして頂きたい。

PwCアドバイザリーのやばい評判があがる理由

PwCアドバイザリー「やばい」と言われることも多く、ネット上で度々ネガティブな評判が上がっている。

PwCアドバイザリーのやばい評判があがる理由について、現役・元PwCアドバイザリー社員複数人にインタビューを行った内容を踏まえて、徹底的に解説していく。

PwCアドバイザリーがやばいと言われる主な理由は以下の通りである。

  • シナジーが少ないからやばい
  • 成長意欲が強く過ぎてやばい
  • 人材獲得競争にさらされているからやばい
  • 激務だからやばい

現・元PwCアドバイザリー社員の実体験に基づくリアルな評判を解説しているためぜひ参考にしていただきたい。

PwCアドバイザリーはシナジーが少ないからやばい?

PwCアドバイザリーでは部署ごと、更にはパートナーごとに仕事における考え方・進め方、専門性が異なるため、部署間、および、グループ会社間でのシナジーが少ないという噂があがっている。

例えば、同様の取り組みを行っているグループが複数あるのにもかかわらず、情報共有・連携ができていないため、案件獲得の機会を逃してしまうといったこともあるようだ。

社会課題、企業における経営課題が複雑化し、様々な専門性を組み合わせて付加価値の高いサービスを展開しなければならない現代において、このようなスタイルでは、将来も生き残っていけないリスクがある。

しかし、現場の社員の話を聞くと、それは単なる噂のレベルでしかないようだ。

役職が高くなるにつれて、部署間・グループ間連携の大切さを理解している人が多いと思います。特にパートナーだと自分自身の専門性、そして、自分が専門ではない分野・領域をよく理解しているため、積極的に隣の島のパートナーやディレクター等と情報共有・交流していますよ。パートナーほど、横のつながりを大切にしている印象です。

現役PwCアドバイザリー社員A氏

例えば、PwCアドバイザリーだけでなく、PwCコンサルティングと共同でプロジェクト進めるということも多いですね。クライアントが求めている人材がPwCアドバイザリーにいなければ、PwCグループ全体から人材を見つけ出し、来てもらいます。逆にPwCアドバイザリーの社員が、他のPwCグループのプロジェクトに参画することもあります。同じPwCグループなので、持ちつ持たれつの関係ですね。

現役PwCアドバイザリー社員B氏

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コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。

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PwCアドバイザリーは成長意欲が強すぎてやばい?

PwCアドバイザリーは、常に会社として前年を上回り、かつ、大きく成長していこうという文化が存在している。

実際、PwCグループ全体の足元の業績は好調であり、PwCグローバル発表した2023会計年度では売上が過去最高の531億米ドルとなり、アドバイザリー事業では収益が前年比13%増の226億米ドルとなっている。

この「いけいけどんどん」勢いに任せて、「次年度はもっと高い目標を立てよう」と考える経営陣と、現場の社員で温度差が生まれているようだ。

現場では「今は好調だけど、いずれこのトレンドは弱まる。しかし、その中で、具体的にどうやって稼いでいくのか」と疑問の声があがっているとのことである。

現場の実態に即さないにもかかわらず、成長意欲が強すぎるのは、経営陣と現場の社員の間で、いずれは蹉跌を起こしてしまう可能性があるが、現場の社員はどのように考えているのだろうか。

成長意欲が高いことは現場の社員としても、ウェルカムですね。業績が上がれば、その分、賞与や給料で社員に還元されますので。また、現場としても更に稼いでいくイメージはできていますね。例えば、他のPwCグループとの共同プロジェクトや、脱炭素、再生可能エネルギー、官民連携、DX等の領域のビジネスを更に拡大させていこうと考えています。

現役PwCアドバイザリー社員C氏

経営陣はビジョンや方向性を決め、現場はそれらの具体化していくのは、組織としてあるべき姿でもありますので、何も問題ではないですね。むしろ、社内向けニュース等で「○○の領域を目指そう!」といったメッセージも共有されるくらいですから、現場の社員としても具体化しやすいですよ。

現役PwCアドバイザリー社員D氏

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PwCアドバイザリーは人材獲得競争にさらされているからやばい?

M&A、事業再生、経営戦略等の領域は、PwCアドバイザリーだけでなく、他のBIG4、経営コンサルティングファーム、投資銀行等も競合として存在している。

これらの領域では、売上シェアの獲得争いはもちろんだが、人材獲得競争も激化している。

そのような状況の中で、優秀な人材を獲得し、確保し続けるためには、年収面だけでなく、福利厚生、社内文化等を更に改善していく必要があり、PwCアドバイザリーも日々、頭を悩ませているようだ。

実際、現場の社員はどのように考えているのだろうか。

人材獲得には力を入れていますね。高い年収はもちろん、様々なことにチャレンジできる職場環境、ブランド力などを推している印象です。人事は常に忙しそうですし、パートナー等の予定を見ても、採用面接が入っていることが多いですね。それくらい、人材が重要であることを認識していると思います。

現役PwCアドバイザリー社員E氏

外部人材の獲得はもちろんですが、社内人材の引き留めにも取り組んでいる印象です。成果を出せば、その分、賞与や昇給・昇格で還元したり、部下と上司でキャリアプランを考えたり、待遇面とメンタル面の両方から社員に気持ち良く働いてもらえるような環境作りを目指していますね。

現役PwCアドバイザリー社員F氏

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また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

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PwCアドバイザリーは激務だからやばい?

PwCアドバイザリーは、経営戦略、M&A、事業再生・事業変革(リストラクチャリング)、不正・不祥事(フォレンジック)等を中心としたプロジェクトを手掛けているため、プロジェクトの性質上、社員の労働時間が長くなる傾向にあり、「PwCアドバイザリーは激務でやばい」という評判もあがっている。

ここでは「PwCアドバイザリーは激務でやばい」の実態について、同業他社と比較してどの程度激務かファクトを見ていきたい。。

以下はOpen Workにおける平均残業時間をランキング化したものである。

企業名 平均残業時間
KPMG FAS 65.3h
デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー(DTFA) 56.2h
PwCアドバイザリー 45.4h
EYストラテジー・アンド・コンサルティング 44.3h

PwCアドバイザリーの月間平均残業時間は45.4hであり、BIG系FASの中では月間平均残業時間が少ない傾向となっている。

これは月20営業で換算すると、1日あたり2時間程度の残業であり、20時頃まで平均的に勤務するイメージである。

そのため、「PwCアドバイザリーが激務でやばい」という評判は少し言い過ぎと言えるかもしれない。

ただし、PwCアドバイザリーに限らずコンサル全般に言えることだが、激務になるかどうかはプロジェクトによって大きく異なるため、PwCアドバイザリーですべての社員が激務ではないという点はご留意頂きたい。

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PwCアドバイザリーのポジティブな評判

ここでは、PwCアドバイザリーのポジティブな評判について解説する。

多様な人材育成制度

PwCアドバイザリーではプロフェッショナル人材を育成するための様々なキャリアパス、研修、コミュニティ・イベントが用意されており、人材育成においてはトップレベルだという評判があがっている。

例えば、研修ではビジネススキル研修(問題解決、インタビュー、ドキュメンテーション、リサーチ、ファシリテーション、プロジェクトマネジメント、リーダーシップの研修等)だけでなく、M&A関連、事業再生やM&Aに関連する会計・税務・法務、インフラ・PPP・PFIなどの専門的な知識を養うための研修も用意されている。

また、異動支援制度、選抜された職員を海外のPwCなどに派遣する制度であるグローバルモビリティ等も制度として活用されており、PwCグループ全体で優秀人材を育成していく仕組みが確立されていることもポジティブな評判を呼んでいる要因となっている。

PwCアドバイザリーの良い点は、各役職に求められる研修やコミュニティ等が用意されている点だと思います。それによって、社員は常に勉強し、レベルアップでき、活躍できる仕組みが構築できていると感じますね。また、パートナーも「常に勉強です」と言うくらい、モチベーションが高い社員が多いことも、要因となっているかもしれません。

現役PwCアドバイザリー社員A氏

誰もが活躍できる職場環境

PwCグループは、グループ全体でダイバーシティ&インクルージョンを重視しており、それはPwCアドバイザリーにも当てはまる。

事実、老若男女問わず、様々な社員がプロジェクト内で同じ目標に向かって働いているが、その要因としては「相手のバッググランドを理解し、認め合う」という考えが浸透しているからと考えらえる。

女性向けコミュニティ、子育て世代向けコミュニティ等、仕事以外の悩み・課題を共有し、解決していく取り組みもあり、結果として、「PwCグループ、および、PwCアドバイザリーはバッググランド関係無く、実力があれば誰もが活躍できる職場」として認知されているようだ。

PwCグループ全体で社員の多様性を大事にする文化があり、PwCアドバイザリーでも同様です。経営戦略やM&A等は、一見、タフなプロジェクトが多く、体力がある男性が活躍しているイメージですが、決してそんなことはありません。むしろ、多くの女性が活躍していますし、実際、PwCアドバイザリーの代表の吉田も女性ですね。

現役PwCアドバイザリー社員B氏

グローバルレベルのブランド力

PwCグループは2022年6月時点で、世界152カ国に拠点を持ち、327,947人のスタッフを有しているグローバル最大級のプロフェッショナルファームである。

そのブランド力を背景に、PwCアドバイザリーも国内クライアント、就活生、転職を検討する社会人にも認知されていることが多く、同社の評判を上げている。

もちろん、認知度だけでなく、実際のクライアントワークにおいても高品質の成果物を提出したり、優秀な人材を多く輩出していることも、ブランド力を高めている要因となっているようだ。

仕事をしている中で、「PwCアドバイザリーのことは聞いたことない。全く知らない」ということは少ないですね。それだけ、多くの方々に認知されているのだなと感じます。こんなこと言ったら怒られるかもしれませんが、PwCアドバイザリーに入社したことで自分自身にもブランド力がついたと思っています。(笑)

現役PwCアドバイザリー社員C氏

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PwCアドバイザリーのネガティブな評判

ポジティブな評判がある一方で、PwCアドバイザリーにネガティブな評判もあるようだ。

ここでは、評判が本当であるのか、実態も含めて解説する。

成長を感じない

PwCアドバイザリーは、従業員数が830名(2022年6月時点)にのぼり、国内においてトップレベルの規模感を誇るプロフェッショナルファームの1つである。

そのことから、ある意味、大企業のような働き方をすることが多く、特に若手社員の裁量権や仕事範囲が限られているようだ。

成長意欲が高い若手社員が多く入社する中で、成長を感じることができない職場であると、結果的に離職にもつながるリスクがあるが、実際はどのようになっているのだろうか。

現場の社員の話を聞くと、実態は評判とは異なるようだ。

企業規模としては、大企業に分類されると思いますが、スピード感が求められますし、若手社員であっても積極的に仕事を取っていくことも可能です。むしろ、その姿勢を歓迎している人ばかりですよ。また、企業の規模感が大きいので、様々な業界のクライアント・領域のプロジェクトに参画できるので、成長は常に感じることができます。

現役PwCアドバイザリー社員D氏

激務になりがち

PwCアドバイザリーでは、経営戦略、M&A、事業再生等の領域を主なコンサルサービスとしているため、プロジェクト次第では、深夜残業が続いたり、徹夜をせざるを得ないこともあるようだ。

シニアアソシエイト以下のスタッフメンバーであれば、残業時間が30時間を超えれば、その分を残業代として支給されるが、マネージャー以上は支給されない。

また、仮に支給されるとしても、心身ともに疲れてしまう状況に陥り、パフォーマンスを発揮しきれなくなってしまうリスクがある。

社員のパフォーマンスが下がることは、会社全体のパフォーマンスの低下にもつながるが、何か対策などはしているのだろうか。

現場の社員に実態とともに、対策などを聞いてみた。

全てのプロジェクトが長時間労働になることはありませんが、どうしても、プロジェクト次第では残業時間が長くなることがあります。なので、プロジェクト終了後は長期休暇を取れるようにするだけでなく、チーム全体で残業を減らすように役割分担したりすることで、極力、定時内で仕事が終われるように取り組んでいます。「量をこなせば良い」という時代ではないですので。

現役PwCアドバイザリー社員E氏

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会社HP https://consul-career.com/corp/
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法人番号 5011001129632
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