PwCコンサルティングとは?強み・特徴、歴史、魅力などを徹底解剖

コンサルティング業界の中でもBIG4コンサルファームの一角として、高いプレゼンスを誇るのがPwCコンサルティングである。

本記事ではそんなPwCコンサルティングの全貌を徹底的に解説していく。

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横山 諒平
監修者

Flow Group代表取締役/コンサルタント

株式会社Flow Group代表取締役。慶應義塾大学経済学部卒業。
大学卒業後はデロイト トーマツ コンサルティング合同会社に入社し、製造業のクライアントを中心に中期経営戦略の策定やM&A実行支援、新規事業立案・立ち上げ支援に従事。
その後、株式会社リクルートライフスタイル(現株式会社リクルート)における事業戦略・予算策定、事業開発に従事。フリーコンサルとして独立後、2019年8月株式会社Flow Groupを創業。

コンサルマン
執筆者

コンサルマン

コンサルキャリア編集部。コンサルキャリアおよびコンサルマンは株式会社Flow Groupが運営しています。Twitterフォロワー1.9万人

本記事を作成するにあたっては、実際に現役PwCコンサルティング社員複数人にインタビューを行っているためぜひ参考にして頂きたい。

本記事でわかること
  • PwCコンサルティングの強み・特徴
  • PwCコンサルティングの歴史
  • PwCコンサルティングで働く魅力

PwCコンサルティングを含むコンサルへの転職を目指す上では、おすすめのコンサル転職エージェントおよび、PwCコンサルティング転職大全の記事を参考にして頂きたい。

PwCコンサルティングとは

PwCコンサルティング

PwCコンサルティング合同会社は、ストラテジー、ビジネスコンサルティング、テクノロジー&デジタルコンサルティング、ITソリューションコンサルティングといった専門分野のサービスを展開する総総合系コンサルティングファームであり、本社は英国のロンドンにある。

また、他のPwC Japanグループの監査、アシュアランス、ディールアドバイザリー、税務、法務等のチームと連携し、クライアントの経営課題の解決を支援することもある。

PwCの前身となる会計事務所は1849年にロンドンで発足し、1949年には日本で事務所を立ち上げ、コンサルティング業務はグローバル・日本ともに様々な組織形態で提供してきたが、2014年にはブーズ・アンド・カンパニー、2015年にはPRTMが加わり、現在のような経営戦略の策定から実行までの総合的なコンサルティングサービスを提供する体制になっている。

会社名 PwCコンサルティング合同会社
英語表記 PwC Consulting LLC
従業員数(国内) (PwC Japanグループとして)約10,200人
本社所在地(国内) 東京都千代田区大手町

PwCコンサルティングの歴史

PwCコンサルティングの起源

PwCグループの歴史は、約150年前までさかのぼる。

1849年にサミュエル L. プライスがロンドンで事業を開始。当時は、コンサルティング事業はしておらず、会計事務所としてスタートさせた。この事務所は後のPwC(Price Waterhouse Coopers)の原形となる「Price Waterhouse」に発展する。

1854年には、ウィリアム・クーパーが、ロンドンにて事業を開始し、その7年後に、クーパー・ブラザーズとなる。これが後の「Coopers & Lybrand」に発展する。

その後、1949年には、「Price Waterhouse」の日本事務所の前身となる東京事務所を開設している。

当初、展開していたサービスは会計監査が主流であったが、時代の流れ・顧客の要望とともに会計監査以外のコンサルティング・アドバイザリー業務も展開するようになり、1998年には、「Price Waterhouse」と「Coopers & Lybrand」が合併し、「Price Waterhouse Coopers」を組成する。

PwCコンサルティングの変遷

実は現在のPwCコンサルティングの起源を辿るとアクセンチュアになる。

総合コンサルファームは非常に複雑な変遷を辿っており、それらをわかりやすくまとめたのが以下の図である。

accenture-kpmg-pwc-ibm

過去にあったPwCコンサルティングは現在の日本IBMであり、現在のPwCコンサルティングはアクセンチュアからKPMGを経て今に至っている。

その後、2014年にはブーズ・アンド・カンパニーがPwCのメンバーファームとなり、ブランド名を「Strategy&」に変更している。

2015年にはPRTMマネジメントコンサルタンツジャパンLLCが加わり、2016年には、グループ会社がそれぞれ有していたコンサルティング部門を経営統合し、現在の「PwCコンサルティング合同会社」と、M&A・事業再生・インフラ関連サービスを専門とする「PwCアドバイザリー合同会社」が始動する。

なお、2014年に買収した「Strategy&(旧ブーズ・アンド・カンパニー)」は戦略系コンサルティングファームであり、現在も「Strategy&」は1つの部門として存在しているが、別の部隊でも戦略系を専門とするメンバーが所属しており、明確な役割分担ができていないままとなっている。

こうした重なる経営統合によって、様々な専門部隊・会社が集結し、コンサルティング事業のみならず、監査、M&A、税務、法務等を組み合わせた総合的な専門サービスをクライアントに提供している。

PwCコンサルティングの強み・特徴

Big4の一角であるPwCコンサルティングだが、競合ファームと比してどのような強み・特徴をもつのか。

外からみたらコンサルファームはどこも同じようにみえ、企業間の違いが分かりづらいのが実態である。

ここでは、現役PwCコンサルティング社員に話を伺い、そこから見えてきたPwCコンサルティングの強み・特徴について解説していく。

豊富なグローバルネットワーク

PwCグループは、世界152カ国に約328,000人以上のスタッフを擁しており、時には拠点どうしで協力しながら、クライアントを支援する。

また、PwCの海外拠点の多くには、日本人メンバーが常駐し、日本のクライアントの海外拠点への提案・デリバリーの利便性を高めたり、海外の市場動向の調査等に注力している。

その結果として、海外進出を狙うクライアントや、海外拠点との連携を高めたいクライアント、グローバルレベルで組織体制を見直したいクライアント等の要望に対応できることが強みとなっている。

海外進出を検討するプロジェクトがあれば、現地のメンバーに市場のトレンドや課題等の情報を迅速に共有してもらえるのでクライアントも喜びますね。海外PwCはクライアントにとっても心強い存在になっているようで、海外拠点の組織変更や戦略立案の際には、「国内PwC + 海外PwC + クライアント本社」の3社体制でクライアントの海外拠点メンバーを説得することもあります。(笑)

現役PwC社員A

多様な専門部隊がいる

日本にはPwCコンサルティング以外にも、独立したグループ会社が存在しており、グループ会社どうしで連携しながら総合的なサービスを提供している。

近年では、クライアントが抱える経営課題は複雑化・多様化しており、戦略のみを専門とするコンサルや、会計のみを専門とするコンサルだけではニーズを満たしきれなくなっている。

そんな中、コンサルティングに加えて、監査、アシュアランス、ディールアドバイザリー、税務、法務等の専門的な知見を有する部隊が存在しているPwCが提供する「経営戦略の策定から実行までの総合的なサービス」は、他社との比較して大きな強みになっている。

M&A案件等において、「買収先を決めて終わり。」だとプロジェクトとしては寂しいですし、クライアントも困ってしまいますが、ディール・会計・法務等の部隊がいてくれることで次フェーズに繋がります。コンサルの提案は、「絵に描いた餅」だと揶揄される時がありますが、おかげで実行まで伴奏できるので、コンサルティング部隊としても助かりますし、大きな強みだと感じています。

現役PwC社員B

ダイバーシティ推進への積極的な取り組み

PwCコンサルティングは他のコンサルティングファームと比べて、ダイバーシティ推進に対する取り組みを積極的に実施しており、従業員の働きやすさ・満足度を改善しようとしている。

ダイバーシティの観点ではジェンダー、ナショナリティ、LGBT+、ディスアビリティ(障がい)の領域に注力しており、特に重点領域であるジェンダーダイバーシティでは、女性管理職比率を 2030年までのできるだけ早い段階で現状の21%から30%に引き上げ、パートナーの女性比率も現在の8%から倍にすることを目指している。

また、性別に関係なく、さまざまなライフステージにおいて、仕事もプライベートもともに充実した時間を過ごせるような取り組みを推進しており、例えば、男性の育休取得率を2022年度の取得率74%から100%に引き上げることを目標としている。

そういった数字を達成するために、ダイバーシティ推進のコミュニティーやイベントを開催したり、育休取得対象者へのアンケートやヒアリングを実施することで、育休を取得しやすい環境作りを行っているという特徴がある。

イベントやコミュニティーは毎週のように開催していますね。参加者も多く、関心を寄せている社員の方々が多いのだと思います。また、女性メンバーも比較的多いと思います。以前に参画したプロジェクトでは2:8くらいで女性の方が多いこともありました。誰もが活躍できる場を提供しようとしている姿勢は、社員のパフォーマンスを上げるためにも大きな特徴だと思います。実際、男性のおじさん達だけでは考えつかない提案もありますから。

現役PwC社員C

PwCコンサルティングの組織体制

PwCコンサルティングは、東京オフィスに本社を置くコンサルティング専門組織であるが、一方で、PwC Japanグループのグループ会社の1つでもある。

ここでは、PwCグループにはどのような会社がいるのか、PwCコンサルティングはどのような位置づけなのか、そしてPwCコンサルティング自身はどのような組織体制になっているのかについて解説する。

PwCグループの組織体制

PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称である。

ここでは、PwC Japanグループに含まれる主な法人について紹介する。

各社とも基本的には、特定領域のコンサルティング、および、アドバイザリー業務を担当している。

分類 会社名 主な業務
監査、会計 ・PwCあらた有限責任監査法人
・PwC京都監査法人
監査、会計、内部統制、リスクマネジメント、ガバナンス、コンプライアンス等のアドバイザリー
リスク管理 PwCビジネスアシュアランス合同会社 コンプライアンス・テスティングに関する支援、危機対応・信頼回復の支援等
戦略、組織、人材、IT導入等 PwCコンサルティング合同会社 戦略、組織改革、人材育成、IT導入等に関するコンサルティング
M&A PwCアドバイザリー合同会社 M&Aに関するコンサルティング
税務 PwC税理士法人 企業税務、インターナショナルタックス、M&A税務等の税務コンサルティング
法律 PwC弁護士法人 法律関連の弁護、アドバイザリー等
調査・研究 PwC総合研究所合同会社 金融・経済問題にかかわる調査・研究等
CSR・ESG PwCサステナビリティ合同会社 企業のサステナビリティ・CSR・ESG関連のコンサルティング
ソフトウエア販売・保守 PwCビジネスソリューション合同会社 ソフトウェアライセンス再販売、ソフトウェア保守、PwC保有のビジネスソリューションの販売
(PwCグループ向け)バックオフィス PwC Japan合同会社 日本におけるPwCメンバーファーム向けの人事、総務、経理、マーケティング、ITなどに関わるコーポレート業務

このようにPwCグループの中で、PwCコンサルティングは主に戦略、組織改革、人材育成、IT導入等の総合的なコンサルティング業務を担っている。

しかし、各社が担当するサービスの明確な区分けのような基準は無く、例えば、本来、PwCアドバイザリー合同会社が担当するM&A関連の市場調査等をPwCコンサルティングが担当する場合もあるので、適宜、柔軟に対応しているのが実情となっている。

PwCコンサルティングの組織体制

ここでは、PwCコンサルティングはどのような組織体制になっているかを解説する。

まず、PwCコンサルティングは「ファンクション」と「インダストリー」という2つの部門に分類されることを理解いただきたい。

ファンクションとは「特定の専門知識を有する部門」であり、インダストリーとは「特定の業界に対して深い知識を有する部門」である。

PwCコンサルティングのファンクションでは、主に下記のチームが存在している。

  • ストラテジー:経営戦略、海外市場参入戦略、デジタル戦略等が専門
  • マネジメント:SCM、組織改革、人事改革、調達改革等が専門
  • テクノロジー:システム・クラウドサービス導入支援、サイバーセキュリティ支援等が専門

一方、PwCコンサルティングのインダストリーでは、主に下記のチームが存在している。

  • 自動車・製造・エネルギー:自動車業界、製造業界、エネルギー業界等が専門
  • 流通・消費財:小売業界、流通業界、消費財業界、商社業界が専門
  • 公共サービス・社会インフラ:官公庁、地方自治体、公的機関、物流業界等が専門
  • 金融:銀行業界、証券業界、保険業界等が専門
  • 情報通信・メディア:テクノロジー業界、情報通信業界、エンタメ業界、メディア業界が専門
  • 医薬・ライフサイエンス:医薬品業界、ヘルスケア業界が専門

つまり、ファンクションは「領域の専門家」であり、インダストリーは「業界の専門家」なのである。

プロジェクトの内容によって、それぞれのチームが単体でコンサルティング業務を行うこともあったり、ファンクションとインダストリーのチームが連携してプロジェクトを進めることもある。

pwc-consul

例えば、情報通信・メディア業界のクライアントが、経営戦略を検討したい場合は、「ファンクション」のストラテジーと、「インダストリー」の情報通信・メディアが組んでプロジェクトを進める場合がある。

一方で、同じクライアントが情報通信業界の競合分析をしたいのであれば、「インダストリー」の情報通信・メディアだけが対応する場合もあるといった具合だ。

このようにして、それぞれの専門チームが必要に応じて連携しながら、コンサルティングサービスをクライアントに提供している。

PwCコンサルティングの評判

【社員の声】PwCコンサルティングに入社して良かったこと

「やばい」という噂もあるPwCコンサルティングだが、ここでは元・現役PwCコンサルティング社員に入社して良かったことを聞いた内容をご紹介する。

忖度なしの意見をもらったのでぜひ参考にしていただきたい。

昇格についてはダメな点を述べましたが、総じてPwCには入社して良かったと思います。私は事業会社から転職してきたのですが、私が見る限り、サボっている人なんていませんし、お互いの家庭事情や大切にしている考え等を尊重していると思います。組織しては、もちろん、改善すべきことはありますが、「社員一人一人」は本当にしっかりしている方々が良いので、気持ちよく働けています。事業会社時代は、ダメなおじさんばかりでしたから。(笑)

現役PwC社員B氏

私は、今、異なるコンサルティング会社で働いていますが、今の会社と比べてもPwCコンサルティングは良い会社だったと思います。私は、当時の上司に様々なことを教えていただいた内容が今の自分を作り出していると思っていますし、今の会社ではその時の上司を超えるような人には会ったことありません。人数は少ないかもしれませんが、「素晴らしいコンサルタント」が在籍していることも事実だと思います。

元PwC社員E氏

【社員の声】PwCコンサルティングに入社して悪かったこと

一方で、元・現役PwCコンサルティング社員からネガティブな声もあがっており、バランス感を持って企業選びをするためにもぜひ参考にして頂きたい。

私はPwCコンサルティングの中では、肩身が狭い戦略系を専門としていますが、やっぱり仕事しづらいです。戦略系の大変さや重要性等を共感してくれる人も少ないですし、共感してくれる人も少ないので、昇格も難しい。「長い物には巻かれろ」という言葉がありますが、まさにそういう会社だと思います。PwCコンサルティングに入社するなら、システム関連を専門にしていないとキツいです。

現役PwC社員D氏

「若手は、まず議事録や、エクセルでのデータ分析作業から。」といった昔からの固定観念があり、いつまでも下働きをしないといけない環境が嫌でしたね。また、そういうのが嫌で辞めていった若手の方々を多く見ましたし、自分もそのうちの1人でしたから、案の定、退職しました。そういった叩き上げ精神の文化を見直さないと優秀な若手はみんな辞めていくと思います。

元PwC社員F氏

PwCコンサルティングの年収

PwCコンサルティングの役職 年次(目安) 年収(目安)
アソシエイト 1~4年目 550~750万円
シニアアソシエイト 3~8年目 700~1000万円
マネージャー 6~10年目 1000~1300万円
シニアマネージャー 実力による 1300~2000万円
ディレクター 実力による 1700~3000万円
パートナー 実力による 3000万円~

上記はPwCコンサルティングの役職別・年齢別の目安年収である。

役職に紐づく形で年収レンジが定められており、年収レンジの中では評価の積み重ねで変わってくる。

新入社員、第二新卒の大半、20代後半のコンサルティングファーム未経験者(事業会社経験者)は、アソシエイトとして入社することとなり、年収レンジは550~750万円程度となる。

PwCコンサルティングでパートナーまでいくと年収3000万円という水準であり、非常に高額であることが分かる。

頑張れば、その分、評価され年収は青天井のように上がっていくので、億円プレイヤーも夢じゃないところは良いと思います。

現役PwC社員B氏

PwCコンサルティングの激務の実態

下記のランキングは主要コンサルファームの月間残業時間に基づいて作成した激務ランキングである。

consulfarm-ranking
出所:openwork

各コンサルファームの略称は以下の通りである。

各ファームの略称:
RB:ローランド・ベルガー、ADL:アーサー・D・リトル、Mck:マッキンゼー、DI:ドリームインキュベータ、CDI:コーポレイトディレクション、BCG:ボストンコンサルティング、ATK:A.T. カーニー、DTC:デロイト、Bain:ベイン、AC:アクセンチュア、AB:アビーム

上記を見てもPwCコンサルティングは下から5番目であり、コンサル業界の中でも比較的ホワイトな方と言える。

激務度を表す数値(残業時間)を見ても1位のローランド・ベルガーの半分程度となっている。

コンサルの仕事は楽しいと感じている人でも「この激務な環境で中長期的には働き続けられない」と業界を去っていく人も多いが、PwCコンサルティングであれば比較的長く勤めることができると言え、魅力的な転職先となっている。

PwCコンサルティングへの転職の魅力

ここでは、PwCコンサルティングの現役社員の声を参考にしながら、PwCコンサルティングに転職する魅力について改めて整理する。

経営に関することを幅広く経験できる

PwCコンサルティングでは、戦略立案だけでなく実行までクライアントと伴奏できるだけでなく、PwC Japanグループ各社との連携次第では会計、M&A、税務等に関するプロジェクトに参画できることが魅力の1つである。

総合系コンサルティングファームだからこそ、経営に関して幅広く経験できることは、今後のキャリアアップ、独立、起業等を見据えた場合には間違いなくプラスになるだろう。

戦略立案だけでなく、その後の実行フェーズまで伴奏できることはキャリアにおいて大きな経験となっていると思います。例えば、新規事業開発のプロジェクトでは、新しいアイデアを考えるだけじゃなくて、サービス開発・リリースまで経験すると、GAFAやメガベンチャーの社員が経験したことも無いようなことを経験できたりします。こういった経験は、労働市場において、大きな強みとなると思いますね。

現役PwC社員A

様々な価値観を持つ社員と出会える

様々な価値観を持っている社員に囲まれた環境で働くことで、様々な価値観に触れることになり、ライフプランやキャリアに関する選択肢が増えることは、人生にとって有益になると考えられるが、PwCコンサルティングは、まさに打って付けの環境と言える。

PwCコンサルティングでは、ダイバーシティを積極的に推進しているため、各社員のバッググラウンド・価値観は多様、かつ、お互いの価値観を尊重しあっている文化があり、様々な価値観を持つ社員と出会うことができる。

例えば、仕事が人生みたいな社員も在籍している一方で、仕事は人生の一部として考えている社員もいる。

そういった中で、自分自身にとって「大事なことは何か」を考える、もしくは、見つめ直す意味でもPwCコンサルティングで働くことは有意義な経験になることは間違いないだろう。

私は転職でPwCに入ったのですが、前職では「仕事できる社員 = 仕事が人生」みたいな考えが主流だったのですが、PwCでその考えは180%変わりましたね。この前も仕事ができるシニアマネージャーの方と仕事をしていたのですが、その人は17時になると「社会人バスケの練習があるから」と言ってすぐ帰っちゃいました。後日、「バスケ好きなんですか?」と聞くと、「バスケは仕事よりも大切なものです。(笑)」と仰ってて、そういう価値観もアリなんだと思いました。

現役PwC社員B

充実した福利厚生

上記の様々な価値観を持つ社員が多いからという理由があるからなのか、PwCコンサルティングの福利厚生は充実している。

出産休暇、配偶者出産休暇、育児・介護特別休暇、看護休暇、メンタルヘルスケアの制度等、内容が充実しているだけでなく、それらの制度を積極的に社員に使ってもらおうとする文化がある。

いわゆる、伝統的な日本企業特有の「制度があるけど、利用できる空気じゃない」という考えは全く無いことは、PwCコンサルティングで働く魅力の1つと言えるだろう。

プロジェクトが終わった後の有給休暇はもちろん、プロジェクト期間でも有給休暇を取って休む社員もいます。私は伝統的な日本企業から転職してきたので、休まないスタンスでいたら、むしろ怒られました。(笑)また、健康保険組合のカフェテリアプランも充実したサービスが多くて、それもポイントの期限が切れる前に、積極的に使うように促されたりしますね。社員が気持ち良く働ける環境・文化が根付いている証拠だと思います。

現役PwC社員C氏

コンサルへの転職を成功させるためには

コンサルファームではケース面接を始めとする特殊な選考が行われ、非常に難易度が高いと言われている。

また、コンサル業界自体が外から見えづらい業界であるため、転職前にリアルな実態を把握することも難しい。

そのため、「コンサル転職の成功率を上げる」「コンサル転職を通じて理想のキャリアを実現する」上では、コンサル業界への知見や対策ノウハウを持つエージェントを選ぶことをおすすめしたい。

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この度は弊社記事をお読み頂き誠にありがとうございます。 弊社「株式会社Flow Group」は
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コンサルキャリアは株式会社Flow Groupが運営しています。当社は厚生労働省から有料職業紹介事業の認可を取得し、求職者の転職支援と企業の採用支援を行っています。

会社名 株式会社Flow Group
会社HP https://consul-career.com/corp/
所在地 東京都新宿区市谷田町3丁目8 市ヶ谷科学技術イノベーションセンタービル 2F 
法人番号 5011001129632
厚生労働省 有料職業紹介事業認可番号 13ーユー315272
適格請求書事業者登録番号 T5011001129632

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